人材開発・組織開発のサービス
パーソル総合研究所が行った調査一覧
これまでに実施した調査について、その成果や結果を掲載しています。
調査レポート
2024年11月7日（木）
はたらくソーシャル・リスニング／24年上半期
2024年上半期にインターネット上で投稿された内容から、労働・組織に関わるトピック・トレンドの現状を理解し、雇用関連のトレンドを動態的に把握します。24年上半期に特に話題となったワードは「ハラスメント」「スポットワーク」「退職・離職」です。
2024年8月30日（金）
第九回・テレワークに関する定量調査
テレワークの実態やテレワークに関する意識の変遷を、企業規模や業種・職種、雇用形態別に定量的に調査しました。
2024年8月28日（水）
出張に関する定量調査
企業などの組織と従業員にとって有意義な出張の在り方を探るとともに、出張者の出張先地域への貢献意識を高めるための観点を調査しました。
2024年6月25日（火）
精神障害者雇用の現場マネジメントについての定量調査［上司・同僚調査］
精神障害のある従業員と共に働く上司・同僚にアンケート調査を実施し、周囲の負担感の実態とその要因を把握するとともに、解決に向けた手立てを探りました。
精神障害者雇用の現場マネジメントについてのインタビュー調査
精神障害者を雇用する企業の上司・同僚・本人、採用担当者、支援者へのインタビューから、精神障害者の受け入れの課題と解決策、周囲への波及効果を明らかにしました。
2024年6月7日（金）
キャリア対話に関する定性調査
個人のキャリアについての面談シーンの会話を分析し、感情変化や気持ちの言語化などの創発性がどのように生まれているかを明らかにしました。
2024年6月5日（水）
カスタマーハラスメントに関する定量調査
サービス系職種における顧客からのハラスメントの実態とその影響や、ハラスメントの負の影響を防止するための人材マネジメント・施策の在り方についてと、医療・福祉領域のペイシェントハラスメントの実態 と取り組みについて調査しました。
2024年5月30日（木）
転勤に関する定量調査
ライフスタイルや従業員ニーズの変化、キャリア自律の推進に伴い転勤制度の見直しが必要です。見直しを検討する際の示唆を得るべく、ホワイトカラー正社員や就活生の転勤に対する意識やニーズを定量的に把握するための調査を行いました。
2024年5月13日（月）
はたらくソーシャル・リスニング／24年4月
インターネット上の投稿内容から、労働・組織に関わるトピック・トレンドの現状を理解し、雇用関連のトレンドを動態的に把握します。
2024年3月29日（金）
職場での対話に関する定量調査
職場内の対話的なコミュニケーションの実態と、本音・本心で話せない／話せる要因を個人・組織の観点から明らかにしました。
2024年3月27日（水）
新卒者の内定辞退に関する定量調査
売り手市場といわれる新卒採用市場において、今課題となっている就活生の内定辞退。内定辞退を防ぎ、入社へとつなげるための施策のヒントを探るべく調査を実施しました。
2024年3月26日（火）
教員の職業生活に関する定量調査
教員のはたらくことを通じた幸せに関する実態と、教員という仕事の魅力と課題について明らかにしました。
2024年2月20日（火）
仕事と私生活の境界マネジメントに関する定量調査
仕事と私生活の境界コントロール実感が個人と組織に与えるメリット、および、個人の境界マネジメントが境界コントロール実感に与える影響を確認するとともに、職場における境界マネジメント支援策について定量的に明らかにしました。
2024年2月19日（月）
職場のメンタルヘルスマネジメントについての定量調査
企業のメンタルヘルスマネジメント施策の実態を明らかにし、良好なメンタルヘルスマネジメントを実践している管理職の特徴を探索しました。
2024年2月7日（水）
学び合う組織に関する定量調査
持続的に学び合う組織づくりの重要性が改めて問われる中、就業者と組織における学びの実態把握と、組織的な学びを促進する施策検討のための示唆を得るべく、調査を実施しました。
2024年1月31日（水）
ミドル・シニアの学びと職業生活についての定量調査［PART2 趣味の学習の実態・効果］
仕事やキャリアとは無関係の趣味として継続学習をしている「趣味学習層」に着目し、その学習対象を仕事やキャリアに向けるにはどうすればよいかなどを分析した。
2023年10月30日（月）
職務給に関するヒアリング調査
職務給／役割給を導入している各業界の大手企業のヒアリングから、仕事基準の給与の考え方と導入企業の運用実態、今後の課題を明らかにしました。
2023年10月26日（木）
第三回 副業の実態・意識に関する定量調査
企業と正社員個人における副業の実態を把握し、企業と個人の双方にとって実りある副業を実現するためのポイントを調査しました。
2023年9月12日（火）
ワーケーションに関する定量調査
ワーケーションの実態や有給休暇取得促進、ワーケーション後の変化などのワーケーションによる効果、効果を高める要因について調査しました。
2023年9月4日（月）
第八回・テレワークに関する調査／就業時マスク調査
テレワークの実態や意識、就業時のマスク着用状況を把握するとともに、業務時間外においても業務連絡に応答している時間などの「つながっている時間」の実態を明らかにしました。
2023年8月31日（木）
ミドル・シニアの学びと職業生活に関する定量調査
ミドル・シニアの業務外の学び（学び直し、趣味）の実態と効果や、学び直す意欲があるのに学び直せないミドル・シニアの行動化を促進する個人・企業要因を明らかにしました。
2023年7月19日（水）
企業理念と人事制度の浸透に関する定量調査
企業理念と人事制度の浸透に関する社内コミュニケーションの実態と浸透の効果やその要因、課題を調査しました。
2023年7月10日（月）
精神障害者雇用の現場マネジメントについての定量調査
精神障害者を雇用する企業の実態や、精神障害のある就業者の就業実態を調査し、活躍・定着を促進するマネジメントのポイントを探りました。
2023年6月30日（金）
コロナ禍における転職と賃金に関する調査
コロナ禍における転職時の賃金の実態や転職時に賃金が増加する要因、異業種・異職種への移動と賃金の関係を調査しました。
2023年6月29日（木）
男性育休に関する定量調査
企業における男性育休推進の検討に資することを目的とし、企業が男性の育休取得を促進するメリットや男性の育休取得率増加及び中長期の育休取得のために何が必要なのかを調査しました。
2023年6月14日（水）
派遣社員のリスキリングに関する定量調査
派遣社員の学び・リスキリングの実態とその課題、キャリア意識や派遣先・派遣元企業での就業実態を調査しました。
2023年4月28日（金）
企業の不正・不祥事に関する定量調査
企業の不正・不祥事の実態や不正が発生する要因とその防止策、不正発生後の組織改善施策の在り方を調査しました。
2023年4月12日（水）
グローバル就業実態・成長意識調査－はたらくWell-beingの国際比較
世界18ヵ国・地域の主要都市の人々の「はたらくWell-being」の実態やその要因について明らかにすることを通じて、日本の「はたらくWell-being」がなぜ低いのかを調査しました。
2023年2月22日（水）
就業者の多拠点居住に関する定量調査
都市圏と地方圏を定期的に行き来する「多拠点居住」の生活実態の把握や地域にもたらす労働・消費効果、地域との関わりを通じてウェルビーイング（身体的・精神的・社会的により良い状態）を高めるための要因を調査しました。
2022年12月22日（木）
管理職の異動配置に関する実態調査（2022）
管理職の登用（昇進率、社内公募、キャリア採用）や、異動、役職定年についての考え方と実態、今後の方針などに関して、人事責任者／人事異動業務責任者にヒアリング調査を行いました。
2022年11月28日（月）
人事部大研究 －非管理職の意識調査
人事部に所属する非管理職から見た人事部の魅力と課題、管理職意向や人事職域の経験意向などのキャリア意識を明らかにしました。
2022年11月18日（金）
職場のハラスメントについての定量調査
ハラスメントの実態とその影響を確認し、ハラスメントの発生要因を明らかにするとともに、ハラスメントが暗数化（＝潜在化）する要因とその防止策や、ハラスメントと上司マネジメントの関係を調査しました。
2022年11月8日（火）
グローバル就業実態・成長意識調査（2022年）
世界18カ国・地域の主要都市の人々の働く実態や働く意識、Well-being、働くことを通じた成長、グローバルな就業意向などを明らかにするとともに、コロナ禍の影響による働く実態や意識の変化について調査しました。
2022年11月2日（水）
メタバース社会における対人インタラクション研究（Phase1）
コミュニケーション形態（対面・VRアバター・Web会議）の違いがどのような影響を引き起こすのかを営業場面に着目して実証実験を行いました。
2022年10月5日（水）
人的資本情報開示に関する調査【第2回】～求職者が関心を寄せる人的資本情報とは～
人的資本情報開示に関して、転職／就職先の検討にあたり重視する要素や使用する媒体・ツール、人的資本情報開示項目への関心度を調査しました。
2022年9月5日（月）
賃金に関する調査
就業者の賃金の増減とその理由や収入に対する満足度、賃上げに関する企業経営層の意識などを調査しました。
2022年8月30日（火）
第七回・新型コロナウイルス対策によるテレワークへの影響に関する調査
新型コロナウイルス対策によるテレワークの実態・課題について、 ワクチン普及後の第７波の感染拡大状況下におけるテレワーク実施率やテレワーク継続意向、企業方針を調査しました。
2022年7月21日（木）
リスキリングとアンラーニングについての定量調査
正社員のリスキリングと学習棄却（アンラーニング）の実態と、リスキリングやアンラーニングを促す組織的要因を調査しました。
2022年6月30日（木）
女性活躍推進に関する定量調査
女性管理職比率向上に向けて女性活躍の現状と課題を整理し、その課題に対して有効な施策を男女の格差観点から明らかにしました。
2022年5月27日（金）
人的資本情報開示に関する実態調査
非財務情報の関連用語や開示指針の理解度、人的資本情報開示に関する議論の状況、主管部署、重視する要素、マネジメント実態を調査しました。
2022年5月23日（月）
企業の新規事業開発における組織・人材要因に関する調査
新規事業開発の実施状況や成功度、成功要因、新規事業開発担当者の実態について調査しました。
2022年5月13日（金）
人事部大研究
人事部の人員体制や役割、課題などの実態や、戦略人事の実現状況、HRBP／事業部人事の実態を調査しました。
2022年4月6日（水）
パート・アルバイトのフィールドマネジメントに関する定量調査
店舗現場のマネジメントとパート・アルバイト従業員の行動との関係や、従業員行動と現場品質、現場品質と顧客満足度の関係を調査しました。
2022年4月1日（金）
非管理職層の異動配置に関する実態調査（2021）
非管理職層の異動配置における異動配置方針の内容と年代層や職種、評価成績などによる違いや運用実態などに関して、人事責任者／人事異動業務責任者にヒアリング調査を行いました。
2022年3月22日（火）
地方移住に関する実態調査
地方移住者と移住を検討している方の暮らし方・働き方や移住の意思決定に影響を与える要因など、地方移住に関する実態を調査しました。
2022年3月1日（火）
第六回・新型コロナウイルス対策によるテレワークへの影響に関する緊急調査
新型コロナウイルス対策によるテレワークの実態・課題について、 ワクチン普及後の第６波の感染拡大状況下における実態や意識を調査しました。
2021年12月13日（月）
一般社員層（非管理職層）における異動配置に関する定量調査
一般社員層（非管理職層）の異動配置施策の実態や、異動配置施策が組織・個人にもたらす効果、異動配置後の個人の活躍・適合度に影響を与える要因を調査しました。
2021年9月30日（木）
人事評価制度と目標管理の実態調査
日本企業の人事評価制度と目標管理制度について、制度実態と運用実態を把握するとともに、従業員・上司における人事評価制度と目標管理制度についての意識と行動実態を調査しました。
2021年9月7日（火）
従業員のキャリア自律に関する定量調査
キャリア自律が本人・組織へもたらすメリットやキャリア自律を促すための要因、およびキャリア自律と転職との関係の実態を調査しました。
2021年8月31日（火）
第五回・新型コロナウイルス対策によるテレワークへの影響に関する緊急調査
新型コロナウイルス対策によるテレワークの実態・課題について、 2021年7月の東京五輪開催期間中かつ感染拡大による緊急事態宣言下での状況を調査しました。
2021年8月16日（月）
第二回 副業の実態・意識に関する定量調査
副業に関する企業、個人の実態や意識、企業の副業者（他社で雇用されている人材）の受け入れの実態や受入れ意向、さらには、副業による本業へのプラスの還元を高める要因、過重労働リスクを高める要因などを明らかにしました。
2021年7月5日（月）
コロナ禍における研修のオンライン化に関する調査
コロナ禍における研修実態を把握するとともに、オンライン集合研修の成果創出に向けた課題と、その解決策を示しました。
2021年6月25日（金）
ジョブ型人事制度に関する企業実態調査
ジョブ型人事制度に対する日本企業の検討状況・実態について明らかにするとともに、経営に資する人的資源管理を実現する雇用制度の在り方について探索しました。
2021年6月8日（火）
はたらく人の幸せに関する調査【続報版】（テレワーカー分析編）
テレワークを実施した働く人々の心の状態にはどのような変化があったのか。「はたらく人の幸せプロジェクト」（2020年）にて開発した「はたらく幸せ／不幸せ実感」を測定する尺度および「はたらく幸せ／不幸せの各7因子」を使用して分析を行った。
2021年6月2日（水）
シニア従業員とその同僚の就労意識に関する定量調査
シニア従業員の就労実態、シニア向け人事施策の実態を明らかにし、シニア従業員のパフォーマンスに影響する人事管理の特徴と、シニア従業員の就労状況が若年の同僚に与える影響を探りました。
2021年5月14日（金）
コロナ禍における就業者の休暇実態に関する定量調査
コロナ禍における就業者の年次有給休暇取得及び休みの過ごし方の変化実態を明らかにしています。
2021年3月15日（月）
多文化共生意識に関する定量調査
本調査は、日本人の外国人への排外意識の実態を把握し、それらに影響を与える要因を明らかにするために実施しました。 ■調査手法 調査モニターを用いたインターネット定量調査 ■調査期間 2020年11月12日～11月30日
2021年3月3日（水）
ITエンジニアの人的資源管理に関する定量調査
ITエンジニアの採用・定着・仕事観・キャリア構築の実態や特徴を、他職種との比較を通して明らかにしています。 ■調査手法 調査モニターを用いたインターネット定量調査 ■調査期間 2020年9月4日～9月7日
2021年2月4日（木）
大手企業のタレントマネジメントに関する実態調査（2020）
グループ企業の親会社ポジションにある大手企業のタレントマネジメントについて、匿名のアンケートや量的調査だけでは把握しづらい具体的な取り組み実態を明らかにしています。 ■調査手法 人事責任者・人事企画責任者に対するヒアリング調査 ■調査期間 2020年05月25日～10月06日
2021年1月21日（木）
第四回・新型コロナウイルス対策によるテレワークへの影響に関する緊急調査
新型コロナ感染拡大が雇用・労働にもたらした影響・実態を定量的に把握することを目的に、テレワーク時の生産性や、副業・兼業、転職などの意向、個人年収の変化、企業の採用計画、失業者・休業者の実態などに関する調査を実施し、結果をまとめています。 ■調査手法 調査モニターを用いたインターネット定量調査 ■調査期間 2020年11月18日～11月23日
2020年12月21日（月）
2020年度新卒入社者のオンボーディング実態調査（コロナ禍影響編）
新卒若手社員が、新卒で入社した企業のオンボーディング施策の実態・意識、個人・組織特性、心的状態等と、人事育成担当者が、2020年度新卒入社者に実施したオンボーディング施策の実態・意識を明らかにしています。 ■調査手法 調査モニターを用いたインターネット定量調査 ■調査期間 【新卒若手社員調査】 2020年11月4日～11月9日 【人事新卒育成担当調査】 2020年11月4日～11月6日
テレワークによる組織の求心力への影響に関する定量調査
テレワーカーの組織コミットメントへの影響要因について明らかにしています。 ■調査手法 調査会社モニターを用いたインターネット定量調査 ■調査期間 2020年7月21日～7月26日
2020年12月18日（金）
マネジメントにおけるアンコンシャス・バイアス測定調査
マネジメント層の [人事評価]・[マネジメント職登用]・[中途採用]の判断について、候補者の性別・未既婚・学歴などの間接的な要素による偏り・歪みを定量的に測定しています。 ■調査手法 調査モニターを用いたインターネット定量調査 ■調査期間 調査Ⅰ 2019年04月19日～2019年04月21日 調査Ⅱ 2019年11月22日～2019年11月23日 調査Ⅲ 2020年03月03日～2020年03月15日
2020年12月1日（火）
企業のシニア人材マネジメントに関する実態調査（2020）
日本企業がシニア人材マネジメントに対して抱えている課題感や制度・施策の実施状況・方針などの実態を明らかにし、シニア人材の活躍を促す制度・施策や企業・組織の特徴を探索します。 ■調査手法 調査モニターを用いたインターネット定量調査 ■調査期間 2020年9月18日 - 9月22日
2020年10月30日（金）
人材マネジメントにおけるデジタル活用に関する調査2020
本調査は、人材マネジメントにおけるデジタル活用実態と課題を定点的に把握し、導入・活用のポイントを整理しています。 ■調査手法 調査モニターを用いたインターネット定量調査 ■調査期間 2020年7月28日 - 7月30日
2020年10月23日（金）
高度外国人材に関する定性調査
高収入な高度外国人材の日本で働く動機・実態および仕事上の満足点・不満点を通し、期待とのギャップや障壁となっている環境要因を明らかにしています。 ■調査手法 オンライン・デプスインタビュー（12名・1人あたり70分） ■調査期間 2020年7月3日 - 7月8日
2020年6月24日（水）
留学生の就職活動と入社後の実態に関する定量調査
本調査は、外国人留学生、元外国人留学生の就職活動に関する意識・実態を把握し、就職後の定着・活躍に関わる就職活動要因や入社後の企業のサポート体制を明らかにするために実施しました。 ■調査手法 調査モニターを用いたインターネット定量調査 ■調査期間 2020年2月14日 - 3月2日
2020年6月19日（金）
第三回・新型コロナウイルス対策によるテレワークへの影響に関する緊急調査
本調査は、新型コロナウイルス対策によるテレワーク（在宅勤務）の実態・課題について、緊急事態宣言解除後の時点での状況を定量的に明らかにしています。 ■調査手法 調査モニターを用いたインターネット定量調査 ■調査期間 2020年5月29日 - 6月2日
2020年6月17日（水）
テレワークにおける不安感・孤独感に関する定量調査
本調査は、テレワーカーの不安感や孤独感の実態を把握し、それらの解消法を探るために実施しました。 ■調査手法 調査モニターを用いたインターネット定量調査 ■調査期間 2020年3月9日 - 3月15日
2020年6月16日（火）
コーポレート・アルムナイ（企業同窓生）に関する定量調査
本調査は、離職後の元いた企業との関係性の在り方を明らかにし、企業・離職者が互いに有効な関係を継続させることにより、双方にどのようなメリットを享受できるかを探るために実施しました。 ■調査手法 調査モニターを用いたインターネット定量調査 ■調査期間 2019年12月20日-24日
2020年4月24日（金）
新型コロナウイルス対策によるテレワークへの影響に関する緊急調査
本調査は、新型コロナウイルス対策がテレワークにもたらした影響を定量的に把握し、日本の雇用・働き方の再考に資する分析を行うために実施しました。二回目の調査では、一ヶ月前の時点での状況と比較したデータも明らかにしています。 ■調査手法 調査モニターを用いたインターネット定量調査 ■調査期間 ・第一回調査：2020年03月09日～03月15日 ・第二回調査：2020年04月10日～04月12日
2020年2月7日（金）
日本で働く外国人材の就業実態・意識調査
日本で働く外国人材の労働環境の把握、定着を阻害する要因を明らかにします。■調査手法調査モニターを用いたインターネット定量調査■調査期間2019年10月16日～2019年11月7日
2019年11月19日（火）
外国人部下を持つ日本人上司の意識・実態調査
外国人材をマネジメントする現場の課題を把握し、より良いマネジメント（外国人材の定着・活躍）の在り方を探り、外国人部下を持つ上司自身の離職のリスクやその回避方法を明らかにします。 ■調査手法 調査モニターを用いたインターネット定量調査 ■調査期間 2019年8月23日～2019年8月28日
2019年10月31日（木）
中間管理職の就業負担に関する定量調査
本調査では、働き方改革が進む一方で、中間管理職の負担感が増していることを受け、企業経営に資する定量的なデータを提供することを目的に実施しました。 ■調査手法 調査モニターを用いたインターネット定量調査 ■調査期間 ［企業調査］2019年2月7日～2019年2月8日 ［管理職調査］2019年3月20日～2019年3月21日
2019年9月27日（金）
外国人雇用に関する企業の意識・実態調査
本調査では、外国人と日本人の賃金格差や離職率など、企業側の外国人材雇用の実態や課題、ニーズを明らかにしています。 ■調査手法 調査モニターを用いたインターネット定量調査 ■調査期間 2019年6月21日～2019年6月25日
2019年8月27日（火）
APAC就業実態・成長意識調査（2019年）
本調査では、アジア太平洋地域(APAC)14ヵ国・地域の主要都市の人々の働く実態や意識、仕事に対する意識、転職状況、働くことを通じた成長などのデータを明らかにしています。 ■調査手法 調査モニターを用いたインターネット定量調査 ■調査期間 2019年2月6日～2019年3月8日
2019年6月27日（木）
ワーキングマザー調査
本調査では、正社員のワーキングマザーが活躍できるようにするために企業が何をすべきか、データをもとに解決策を提示することを目的に、出産後の就業継続の意向や離職した理由と仕事量との関係、管理職の意向の変化などのデータを明らかにしています。 ■調査手法 調査モニターを用いたインターネット定量調査 ■調査期間 2019年1月9日～2019年1月17日
2019年6月4日（火）
就職活動と入社後の実態に関する定量調査
本調査では、就活生における就活の行動・意識の実態、目指す「成長」のイメージ内容、入社後の成長・アパフォーマンスの実態、入社後のリアリティ・ショックと就活時の活動の関係などを明らかにします。 ■調査手法 インターネット調査モニターを用いたインターネット定量調査 ■調査期間 2019年2月22日～2019年2月25日
2019年5月9日（木）
副業の実態・意識調査
本調査では、副業に対する企業と個人の意識と実態を把握する。副業を解禁するべきかの判断材料になる情報や、副業のメリットを享受したい企業がとるべきアクションを明らかにします。 ■調査手法 インターネット調査モニターを用いたインターネット定量調査 ■調査期間 2018年10月26日～2019年10月30日
2019年1月25日（金）
企業インターンシップの効果検証調査
本調査では、インターンシップの企業側からみた効果を、入社前効果、入社後効果にわけて検証します。 ■調査手法 インターネット調査モニターを用いたインターネット定量調査 ■調査期間 2018年9月28日～2019年10月3日
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