キャリア開発は、個人と組織双方が、それぞれの成長のために取り組むものですが、2016年の職業能力開発促進法改正により、事業主に対して、労働者自らがキャリア開発の設計や目標を設定すること、そして事業主はそのための能力開発を行うことの支援が義務化されました。
自律的なキャリア開発意識の醸成やセルフキャリアドックの仕組みづくり等、キャリア開発体系の構築全般を支援します。
役職定年前後のモチベーション管理や職域開発、定年延長への移行などミドル・シニアの躍進をサポートします。
年齢に関わらず、役割の見直しやイノベーション創出のための学び直しを促進します。
若手や優秀人材の定着に関するご相談や、異動希望制度、FA制度の見直しなどエンゲージメント向上を支援します。
>キャリア開発が有効に行なわれるための研修・ワークショップを企画・提供します。組織の課題や目的に合わせて柔軟にカスタマイズします。