公開日 2015/12/10
本稿では、「価値創造型人材の発掘とパイプラインの構築」についてみていきたい。一般社団法人日本能率協会が実施した「2014年度 第36回当面する企業経営課題に関する調査」によると、事業創造が大きな経営課題となっている実態が明らかとなっている。具体的には、図表1のように、「技術の革新性はあるが、事業創造力は不足している」(26.5%)、「技術の革新性および事業創造力とも不足している」(31.5%) と回答しており、6割近い企業が「事業創造力は不足している」と答えていることが分かる。
また、同調査(図表2)によれば、事業創造活動を推進する上での阻害要因として「事業創造を牽引する人材が十分でない」と答えた企業が全体の75%と突出して多いことが分かる。さらに、事業創造活動を推進するための組織の仕組みに関する別の質問では「事業創造を牽引できるリーダーの発掘・育成・活用の仕組み」を課題としている企業は全体の86%に達していた。以上の調査結果から、価値創造型人材の発掘・育成が重要な経営課題であるということが言える。
それでは、なぜ価値創造型人材の発掘・育成がうまく進まないのだろうか。インテリジェンスHITO総研が産学のエキスパートの皆様と議論を重ねてきた「これからの正社員の在り方を考える研究会」では、次の3点の課題が浮かび上がってきた。
この3つの課題についての詳細は、機関誌「HITO」vol.08『正社員マネジメントの未来』をご参照いただきたい。また同誌では、価値創造型人材の発掘とパイプラインの構築に取り組む企業事例も紹介しています。
*本記事は、機関誌「HITO」vol.08『正社員マネジメントの未来』からの抜粋記事です。
※文中の内容・肩書等はすべて掲載当時のもの。
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