特別号 HITO REPORT vol.15(2024年10月発刊)
労働市場の未来推計2035 ~人口減少と高齢化にどう立ち向かうか~「変化」を起こす

労働市場の未来推計2035 ~人口減少と高齢化にどう立ち向かうか~「変化」を起こす

概要

2018年に発表した前回の「労働市場の未来推計2030」から約6年が経過し、この間に働き方改革やコロナ禍などの影響もあり、働き方や生活、社会は大きく変化しました。そのような変化を経て、これから労働市場はどのようになっていくのでしょうか。パーソル総合研究所では、前回に引き続き、中央大学と共同研究を実施。より実態に即した労働需給状況を把握するため、労働力を「人手」ではなく「時間」で捉え、対象を「日本人」だけでなく「外国人」も含めた形で、2035年時点の労働需給を推計しました。誌面では、労働力不足解決へのヒントとして、2つの方向性で考える5つの施策と、それによる労働力不足解消の試算についても解説しています。

INDEX

労働市場の未来推計2035

  • 2035年 1,775万時間/日 労働力は不足する
    ~労働力不足に向き合うには、労働力の《捉え方》を変えることから~

推計の前提条件

  • 現実により即した労働需給状況を把握するために
    人ではなく時間で捉える 外国人も不可欠な労働力に

推計結果

  • 就業者数は増える一方で1人当たりの労働時間は減少
    労働需要に対し、供給が足りない

労働力不足解決に向けた2つの軸と5つのヒント

  • Ⅰ:活躍機会の創出

    ヒント① シニア就業者

    ヒント② パートタイム就業者

    ヒント③ 副業者

  • Ⅱ:ヒト・技術への投資

    ヒント④ ヒトの成長

    ヒント⑤ 新たなテクノロジー

総評

阿部 正浩氏

労働力不足という厳しい未来予測を「変化」を起こす好機に

中央大学 経済学部 教授

阿部 正浩氏

Insight Eye~「労働市場の未来推計」 さらに理解を深めるために~

稲葉 寿氏

人口学の視点から見る 労働力不足の背景にある「人口減少」

東京学芸大学 特任教授

稲葉 寿氏

鎌田 耕一氏

正社員の副業としても利用が拡大する スポットワークの可能性と課題

東洋大学 名誉教授

鎌田 耕一氏

DATA

  • 本推計で構築した予測モデル、本推計に使用した主要なオープンデータ一覧

  • 「労働市場の未来推計2035」に寄せて

※肩書・内容は取材当時のもの

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