概要
人的資本経営が話題になっています。ジョブ型雇用への転換と同様に、日本型経営の在り方に揺さぶりをかけているかの様相ですが、人的資本情報開示に関する世界的な波に乗って横滑りの形で整えても、本質を見逃して市場からは魅力的な投資対象とみなされなくなるリスクをはらんでいます。
人的資本の概念自体は海外をはじめ日本でも1990年ごろ、すでに存在していました。しかし、それから「失われた30年」の間に日本で積極的に取り組まれることはなく、海外ではGAFAなどの企業が無形資産に大きな投資をしてきた結果、今日の企業競争力の差に至ったと考えられます。
本書は、パーソル総合研究所が上場企業の経営者、人事部長に実施した最新調査（「人的資本情報開示に関する実態調査」 「人事部大研究調査」）に基づき、海外や他企業の横滑り的な模倣ではなく、強みを活かした人的資本経営の実現に向けた日本企業の姿と、カギを握る人事部の在り方を提示するものです。どのようなレベルでどこまで情報開示を行えばよいのかといった切実な疑問に答える内容となっています。
佐々木 聡 著
日経BP 日本経済新聞出版 2023/2/17 発行
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INDEX
【第１部】人的資本の論理と戦略
【第２部】人的資本を骨抜きにしない論点解明――有識者の視点
【第３部】先端をいく企業は何が違うのか――実践の現場の声
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