パーソル総合研究所の主な調査実績・研究活動を紹介します。コラム・レポートやメールマガジン、機関誌『HITO』などでも調査実績・研究活動の紹介をしていますので、合わせてご覧下さい。
本プロジェクトでは、介護事業に20年以上取り組んでいるベネッセスタイルケアと、雇用・組織のフィールドを広く探求してきたパーソル総合研究所の知見を合わせ、「介護職にとって、成長を実感しながらキャリアを築いていける環境とはどのようなものか」について、エビデンスに基づいた科学的な探求とともに、実践的な解決策を共創していきます。
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働き手のボリュームゾーンを占める40-50代のミドル・シニア層には、今後、更なる躍進を通じて企業の生産性を向上させる役割が期待されています。しかし、残念ながら、ミドル・シニア層の働き方や就業意識の実態については全くと言っていいほど明らかになっていません。そこで、私たちパーソル総合研究所では、2016年、雇用政策・人材マネジメントを専門とする法政大学大学院 石山恒貴教授をPJTリーダーに迎え、大手製造業数社と協力し、産学協同のPJTを発足しました。
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近年、構造的な人手不足が深刻になるなか、労働生産性をいかに高めるのか、議論が活発に行われています。その中で大きな焦点となっているのが、働く個人ひとりひとりの「成長」です。そこで2 0 1 7 年、パーソル総合研究所は、人々がどのように働き、成長をどう捉え、成長をどのように実感しているかをテーマとした大規模な定点調査をスタートさせました。
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APAC13の国と地域（オーストラリア、中国、香港、インド、インドネシア、韓国、マレーシア、ニュージーランド、フィリピン、シンガポール、台湾、タイ、ベトナム）の人口や面積など基礎情報に加え、労働力人口や賃金、労働時間など労働市場に関する基本的なデータや、労働法の特徴、近年の労働政策の状況、労働管理において留意すべき点など、APACの労働法制についてまとめています。
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パーソル総合研究所では2016年に、「2025年に583万人の人手が不足する」推計を発表。本研究では、その人手不足解消の一つの策として、生産性向上や女性・シニアの労働参加促進が期待できるサテライトオフィスに着目し、サテライトオフィス設置による雇用創出効果を推計しました。
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本プロジェクトでは、様々な業界・職種の管理職および従業員約15,000人を対象とした大規模調査を実施し、日本で長時間労働が常態化する要因を定量・定性の両面から分析します。さらに、残業を減少させた場合に起こりうる企業と労働者双方への影響を明らかにした上で、有効性の高い残業削減サービスの開発を目指します。
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多くの業種で、人手不足が課題となっています。そこで、パーソル総合研究所では、約10年後の2025年に向けて、経済成長率0.8%を維持するために必要な就業者数の推計と、人口動態から推計した就業者数のギャップを算出しました。
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パーソルグループと東京大学 中原淳准教授は、従来のアルバイト・パートの採用計画や採用手法、店舗マネジメント手法等を抜本的に見直し、新たな施策の検討・実行をする必要があると考え、共同研究プロジェクトを立ち上げました。
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パーソル総合研究所では、パーソルグループのビジョン「人と組織の成長創造インフラへ」の実現に資する研究に対して支援し、併せて若手研究者の方々および学術研究の成長・発展に寄与することを目的とした助成プログラムを開始いたします。
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パーソル総合研究所は、日本企業の人事力を高める若手人事パーソンへのプログラム「HRリーダーズフォーラム」を開講しました。10テーマにおよぶ人事領域の理論やプラクティスを学ぶ講義と、自社・自組織の課題への打ち手を考察するワークショップ、さまざまな角度から人事パーソンとしての専門性とリーダーシップを高める全15回のプログラムを2019年3月まで開催していきます。
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