調査・研究

本調査では、働き方改革が進む一方で、中間管理職の負担感が増していることを受け、企業経営に資する定量的なデータを提供することを目的に実施しました。

■調査手法
調査モニターを用いたインターネット定量調査
■調査期間
［企業調査］2019年2月7日～2019年2月8日
［管理職調査］2019年3月20日～2019年3月21日

本調査では、外国人と日本人の賃金格差や離職率など、企業側の外国人材雇用の実態や課題、ニーズを明らかにしています。

■調査手法
調査モニターを用いたインターネット定量調査
■調査期間
2019年6月21日～2019年6月25日

本調査では、アジア太平洋地域(APAC)14ヵ国・地域の主要都市の人々の働く実態や意識、仕事に対する意識、転職状況、働くことを通じた成長などのデータを明らかにしています。

■調査手法
調査モニターを用いたインターネット定量調査
■調査期間
2019年2月6日～2019年3月8日

本調査では、正社員のワーキングマザーが活躍できるようにするために企業が何をすべきか、データをもとに解決策を提示することを目的に、出産後の就業継続の意向や離職した理由と仕事量との関係、管理職の意向の変化などのデータを明らかにしています。

■調査手法
調査モニターを用いたインターネット定量調査
■調査期間
2019年1月9日～2019年1月17日

本調査では、就活生における就活の行動・意識の実態、目指す「成長」のイメージ内容、入社後の成長・アパフォーマンスの実態、入社後のリアリティ・ショックと就活時の活動の関係などを明らかにします。

■調査手法
インターネット調査モニターを用いたインターネット定量調査
■調査期間
2019年2月22日～2019年2月25日

本調査では、副業に対する企業と個人の意識と実態を把握する。副業を解禁するべきかの判断材料になる情報や、副業のメリットを享受したい企業がとるべきアクションを明らかにします。

■調査手法
インターネット調査モニターを用いたインターネット定量調査
■調査期間
2018年10月26日～2019年10月30日

現在、日本は前例を見ないほどの人手不足に直面していますが、需要と供給のギャップが明確ではなく、先の見通しが立たないため、対策に繋がっていないのが現状です。中央大学経済学部の阿部正浩教授と共同開発した「予測モデル」を使用し、2030年時点での人手不足の状況を推計しました。

本調査では、インターンシップの企業側からみた効果を、入社前効果、入社後効果にわけて検証します。

■調査手法
インターネット調査モニターを用いたインターネット定量調査
■調査期間
2018年9月28日～2019年10月3日

様々な業界・職種の管理職および従業員約15,000人を対象とした大規模調査を実施し、日本で長時間労働が常態化する要因を定量・定性の両面から分析します。さらに、残業を減少させた場合に起こりうる企業と労働者双方への影響を明らかにした上で、有効性の高い残業削減サービスの開発を目指します。

介護事業に20年以上取り組んでいるベネッセスタイルケアと、雇用・組織のフィールドを広く探求してきたパーソル総合研究所の知見を合わせ、「介護職にとって、成長を実感しながらキャリアを築いていける環境とはどのようなものか」について、エビデンスに基づいた科学的な探求とともに、実践的な解決策を共創していきます。

働き手のボリュームゾーンを占める40-50代のミドル・シニア層には、今後、更なる躍進を通じて企業の生産性を向上させる役割が期待されています。私たちパーソル総合研究所では、2016年、雇用政策・人材マネジメントを専門とする法政大学大学院 石山恒貴教授をPJTリーダーに迎え、大手製造業数社と協力し、産学協同のPJTを発足しました。

パーソル総合研究所では2016年に「2025年に583万人の人手が不足する」推計を発表。本研究では、その人手不足解消の一つの策として、生産性向上や女性・シニアの労働参加促進が期待できるサテライトオフィスに着目し、サテライトオフィス設置による雇用創出効果を推計しました。

近年、構造的な人手不足が深刻になるなか、労働生産性をいかに高めるのか、議論が活発に行われています。その中で大きな焦点となっているのが、働く個人ひとりひとりの「成長」です。人々がどのように働き、成長をどう捉え、成長をどのように実感しているかをテーマとした大規模な定点調査をスタート。

パーソルグループのビジョンである「はたらいて、笑おう。」に資する研究の促進と、若手研究者および学術研究の成長・発展に寄与することを目的とした研究助成プログラムです。「労働経済」「組織・人的マネジメント」の２つの領域についての研究を選抜し、助成しています。

パーソルグループと東京大学　中原淳准教授は、従来のアルバイト・パートの採用計画や採用手法、店舗マネジメント手法等を抜本的に見直し、新たな施策の検討・実行をする必要があると考え、共同研究プロジェクトを立ち上げました。