2017年研究助成対象者

労働経済領域

女性の就労に関連する政策が
労働市場に与えた効果の検証

西村 仁憲Hitonori Nishimura
東京大学大学院 経済学研究科 博士後期課程
研究に関する選考委員からのコメント
昨今の労働力不足などを背景に、女性の就労促進に関して様々な政策が実施されています。
これまで推進されてきた政策が労働市場において、どのような効果をもたらしてきたのかを信頼性の高いデータを用いて検証していただけたらと思います。
そして今後、女性の就労促進を図る上で、どのような政策が必要とされるのかということについても実務的な観点を踏まえて考えていただけたらと思います。

人材・組織開発領域

非正規社員の自発的行動を促す管理者行動とその影響のメカニズムの探索

土屋 佑介Yusuke Tsuchiya
神戸大学大学院 経営学研究科 博士後期課程
研究に関する選考委員からのコメント
本研究が優れているのは、これまでは自発的行動を促すマネジメントの対象とされないことが多かった、パート・アルバイトなどの非正規社員に関しても、それらが重要であると考えているところです。
パート・アルバイト社員の成長を促す、適切な管理者行動を打ち手として提示するところまで踏み込み、より社会的意義のある研究になることを願っています。

業務専門性がインクルージョンの実感と職場の成果に与える影響 ―ジェンダー・ダイバーシティ視点からの検討―

船越 多枝Tae Funakoshi
大阪女学院大学 専任講師/
神戸大学大学院 経営学研究科 博士後期課程
研究に関する選考委員からのコメント
業務の専門性がインクルージョンの実感にどのような影響を与えるかということを主眼にした研究ですが、調査を進めていく中で、業務の専門性以外にもインクルージョンの実感に影響を与える項目が出てくることも予想されます。
そのあたりも包括的に視野に入れ、本質的な課題に踏み込むような骨太な研究にしていただけたらと思います。
それに加え、実務家の役に立つ具体的な打ち手まで提示していただくことを期待しています。

REQUIREMENTS

2017年 募集要項

対象
パーソルグループのビジョン「人と組織の成長創造インフラへ」に資する研究テーマとして以下に該当するもの
  • 1.労働経済領域
  • 2.働き方改革領域
  • 3.人材・組織開発領域
応募資格

学術的成果と実践的成果の両方を目指していただく[A]と、より実践的な成果を目指していただく[B]があります。

助成期間
採択から1年間
助成内容
1件あたり200万円(上限)の助成金
弊社が発行する機関紙 [HITO] や弊社主催のフォーラムによる成果の公表機会の提供など
応募方法

2017年の募集は締め切りました

●2017年募集要項A
https://rc.persol-group.co.jp/column-report/files/H29_youryou_A.pdf

●2017年募集要項B
https://rc.persol-group.co.jp/column-report/files/H29_youryou_B.pdf

COMMITTEE

2017年 選考委員

労働経済領域
阿部 正浩/ Masahiro Abe
中央大学 経済学部
教授
齋藤 隆志/ Takashi Saito
明治学院大学 経済学部
准教授
組織・人的マネジメント領域
島貫 智行/ Tomoyuki Shimanuki
一橋大学大学院 経営管理研究科
教授
中原 淳/ Jun Nakahara
立教大学 経営学部
教授
本間 浩輔/ Kosuke Honma
ヤフー株式会社 常務執行役員
コーポレートグループ長
中根 弓佳/ Yumika Nakane
サイボウズ株式会社
執行役員 事業支援本部長
口村 圭/ Kei Kuchimura
コクヨ株式会社 経営管理本部
人事総務部 統括部長
全テーマ共通
渋谷 和久/ Shibuya Kazuhisa
株式会社パーソル総合研究所
代表取締役社長
櫻井 功/ Isao Sakurai
株式会社パーソル総合研究所
取締役副社長