機関誌HITO

2022年から開始した本企画。3号目の今回も、2024－2025年の社会変化に伴う注目すべき３つの人事トレンドワードを厳選しました。本誌では、３大トレンドワードについての解説のほか、企業人事や識者が今注目するキーワードに関するインタビューを交えて、2024–2025年における人事の課題と展望を探求します。

• アルバイト・パート

• オフボーディング

• ハラスメント

昨年に引き続き、2023年に海外の主要な学術ジャーナルやレポートで話題となったHR関連テーマを調査し、日本において今後重要になるであろう3つのテーマを独自視点で選定。また、テクノロジーとHRの未来について、デジタルの活用や働き方、心身の健康といった観点から海外識者に取材しました。

• Global

• HRテック

人事のトレンドを客観的な形で残していくことで、「今、本質的に注力すべきテーマ」をより確かな目で見極めたい。そのような企画の第２回目となる今号では、2023－2024年の「人事」を映す3大トレンドワードを紹介。また、さまざまな識者や人事の方々への取材を通して2024年を展望します。

• 採用

• 賃金・報酬

• リスキリング

2020年以降に発表された海外の主要な学術ジャーナルやレポートを調査し、日本において今後重要になるであろう3つのテーマを独自視点で選出しました。また誌面後半では、AIの中でも生成AIのChatGPTに注目し、ChatGPTが今後の働き方に与える影響について識者にインタビューしました。

• AI

• Global

• Well-being

ハラスメント防止・撲滅への意識が社会的に高まる一方で、「どこからがハラスメントに当たるのか」という線引きの難しさや、上司がハラスメントを回避し過ぎることで生じる「マネジメントの機能不全」など、職場ではジレンマも多いハラスメント問題。対策はどうあるべきか、1冊を通して本誌なりの答えを探ります。

• ハラスメント

人事のトレンドを客観的な形で残していくことで、「今、人事において本質的に注力すべきテーマ」をより確かな目で見極めていきたい。その思いからスタートした本企画。第1回目の本誌では、2022-2023年の3大トレンドワードを選び紹介するほか、さまざまな立場の方が注目するキーワードについても取材しました。

• 人的資本

• テレワーク

• DX

人的資本経営、そして情報開示に向けた動きが加速しています。本誌では人的資本経営への注目が高まってきた背景や、情報開示に向けた取り組みの要点を解説するほか、投資家、経営者、企業人事、大学キャリアセンターなど、さまざまなステークホルダーにインタビューを行い、人的資本経営のポイントを探りました。

• 人的資本

近年、リスキリングとともに注目を集めるアンラーニング。時代や環境の変化とともに通用しなくなった知識・スキルを捨て、替わりに新しい知識・スキルを取り込むことを指すアンラーニングは、個人や組織が何に着目し、注力すれば促進できるのでしょうか。調査や取材から探りました。

• 人材育成

• 組織開発

• リスキリング

企業にとっても個人にとっても、より良い意味を持つ副業の在り方とは何でしょうか。また、そのために企業はどのような点に留意して従業員の副業について容認検討・推進すればよいのでしょうか。調査分析の結果のほか、人事への本音アンケートや企業取材などを通して、その解を探ります。

• 働き方改革

• 副業

• 労務管理

シニア就業者に、企業内で戦力として生き生きと活躍してもらうにはどうすればよいのでしょうか。「シニア人材を雇用する企業」「50～60代のシニア従業員」「シニア従業員と同じ職場で働く40代以下の同僚社員」を対象に実施した調査の結果と、取材を基に考察します。

• ミドル・シニア

これからの企業の競争力維持・成長に不可欠なDX（デジタルトランスフォーメーション）。そのDXを支えるITエンジニアの需要が急速に高まっています。ITエンジニアの獲得・活躍推進にはどのような観点・施策が重要なのか。定量調査を基に、「賃金」と「組織シニシズム」の観点から考察します。

• 採用

• 人材育成

• DX

新型コロナ対応のため、一気に導入が進んだテレワーク。しかし、その効果に対する企業の評価は分かれました。今後、企業にとって、どのようにテレワークを取り入れていくのがよいのでしょうか。2020 年3 月から継続的に行ってきた当社調査の結果を基に、課題を抑え、メリットを享受するための秘訣を考察します。

• テレワーク

経営指標とすべき概念として「幸せ」に着目し、慶應義塾大学大学院・前野隆司教授と共同研究を実施。その成果を基に、はたらく人に「幸せ／不幸せをもたらす因子」や「幸せ／不幸せの状態を測る尺度」を解説するほか、はたらく人の幸せが経営に与える影響についてデータや企業事例から読み解きます。

• Well-being

「企業同窓生」とも訳され、企業と離職者の新たな関係性として注目される「コーポレート・アルムナイ」。退職後も元在籍企業と関係を保ち、新たな価値やビジネスを創出する例が増えています。本誌では、企業におけるアルムナイ施策の実態やメリット、押さえるべきポイントを調査や取材を基に紹介します。

• コーポレート・アルムナイ

近年、急増する日本で働く外国人材。今後、企業が外国人材の採用・定着・活躍推進を進めていく場合、どのようなことに注意すべきなのでしょうか。高度外国人材やパート・アルバイト領域における外国人材の活躍推進について、調査分析や識者・企業事例の取材を通して、そのヒントを探った一冊です。

• 外国人材

2020年4月より「同一労働同一賃金」が施行されます。背景には、少子高齢時代の〝労働力人口不足〟問題と、〝有期・無期雇用労働者間の処遇格差〟があります。そこで本誌では、法改正の趣旨やガイドラインの概要を改めて紐解くとともに、中長期的な視点を踏まえた企業の実務的・戦略的対応を解説します。

• 働き方改革

• 労務管理

近年、新たな法や働き方への対応によって、中間管理職の負担は増大しています。こうした「中間管理職の受難」ともいえる状況は経営の機能不全につながるリスクを孕んでいます。そこで本誌では、調査結果をもとに中間管理職の負担増大のメカニズムを明らかにし、負担軽減に向けた対策を提言します。

• マネジメント

経営環境の変化の速さや不確実性、HRテックの進化等を背景に、日本でもタレントマネジメントに取り組む企業が増えています。本誌では、タレントマネジメントの実施状況に関する独自調査の結果や企業事例、識者インタビューを通じて、タレントマネジメント推進の要諦と今後の展望についてまとめています。

• タレントマネジメント

• HRテック

企業がアジア太平洋地域（APAC）進出においてビジネスを成功させるには、各国・地域における労働法制や働く人々の志向・特性の理解が不可欠です。本誌では、APACの就業実態・成長意識を探るべく実施した独自調査の結果をはじめ、現地のエピソード、識者インタビュー、労働法制などを収録しています。

• 就業・成長

• APAC

働き方改革の一環で副業・兼業促進の動きが加速しています。本誌では企業が副業・兼業を進めるべきかどうかを検討するにあたり、参考となる情報の提供を目的に、企業と個人を対象とした実態調査の結果や先進企業・識者への取材等を通して、副業・兼業のメリット・懸念点について紹介します。

• 働き方改革

• 副業

現在、日本は前例を見ないほどの人手不足に直面しています。しかし、具体的な不足数は明確ではなく、対策に繋がっていないのが現状です。そこで、パーソル総合研究所では、中央大学経済学部の阿部正浩教授と共同開発した「予測モデル」を用い、2030年時点での労働需給状況を推計しました。

• 労働力不足

かつては日本の競争力を支えた日本型雇用。現在はその問題点を指摘されることのほうが多くなっています。人手不足が深刻化する中、日本が再び輝くには、日本型雇用からの脱却は避けられないのではないでしょうか。日本型雇用の実態と問題点、今後あるべき雇用のあり方を考察しました。

• ジョブ型雇用

近年注目を浴びている「ピープルアナリティクス」。ピープルアナリティクスを駆使して「人」と「組織」のパフォーマンスを最大化するために、これからの人事に求められているものは何なのかについて、ピープルアナリティクスの最先端をいく企業の事例や有識者への取材を通して考察します。

• ピープルアナリティクス

• HRテック

「元気がない」「モチベーションが低い」と指摘されがちな企業のミドル・シニア。しかし中にはいつまでも成長が止まることなく、継続的に活躍している人材も存在します。いったいミドル・シニアの躍進にはどのような要因が影響しているのでしょうか。定量調査や企業事例などを通して考察しました。

• キャリア

• ミドル・シニア

労働力不足が深刻化する中、女性、シニア、外国人の労働力に期待が高まっています。中でも女性の就労促進については、育児と仕事との両立支援が進められてきました。企業にとって本当に意義ある両立支援の在り方とは何か。識者や現場管理職、制度利用者への取材、企業事例などを通して明らかにします。

• キャリア

• ワーキングマザー

生産性向上や女性・シニアの労動参加を促す一手として、注目されるテレワーク。今号では、テレワークの中でも、雇用創出の可能性が高く、孤独な働き方に陥りにくいサテライトオフィスに焦点を当て、雇用創出効果の推計やサテライトオフィスの理想形について検証しました。

• サテライトオフィス

• 労働力不足

日本の生産年齢人口（15歳～64歳）は1997年以降減少しています。このまま減少していくと、将来どれくらいの人手不足が見込まれるのか。そして、このような人手不足の問題に日本社会はどのように向き合うべきか。独自の推計結果と取材を通して人手不足問題の解決に向けたポイントを整理します。

• 労働力不足

働き手の減少やビジネス環境の激しい変化の中で企業の成長にとって、人材の成長や適材適所といったタレントマネジメントは欠かせないものになっています。識者や企業などへの取材、調査を通して、これからのタレントマネジメントについて考察しました。

• 人材アセスメント

• タレントマネジメント

企業側のニーズとマネジメント職のキャリア観の変化が合致してきたことにより増えてきたマネジメント職の転職。本誌では、採用後の長期的な活躍を見据えた採用と、企業が行うべき採用後の活躍支援について、識者や企業、転職者個人への取材、調査などを通してヒントを探りました。

• 採用

• マネジメント

障がい者に関する法律が次々と改正される一方、精神障がい者の受け入れについて「わからないがゆえの不安」を抱え、躊躇する企業は少なくありません。識者や先進企業への取材を基に、精神障がいの特性への理解、各職場に適した精神障害者向けマネジメントのあり方の検討に役立つポイントをまとめました。

• ダイバーシティ

商品ライフサイクルの短命化や仕事の機会化が進む中、これまでとは質の異なる「価値」を創り出す能力が求められている正社員。今後、企業の競争力を担う人材を発掘し、育成していくにはどうすればよいのでしょうか。企業事例を通して、正社員マネジメントの在り方をお伝えします。

• マネジメント

2020年に指導的立場の女性の割合を30%にするという政府目標の下、多くの企業が女性活躍施策に注力しています。数値目標だけではない、女性活躍を推進する真の意味とは何か。そして、それを実現するために何が必要なのかについて考える一冊となっています。

• 女性活躍

• ダイバーシティ

労働契約法改正への対応を機に、「限定正社員」や「多様な正社員」制度導入を検討する企業も少なくありません。制度導入を検討するにあたり、企業は何に気をつけるべきなのでしょうか。3つの論点を軸に、すかいらーく社、ギャップジャパン社、日本マクドナルド社の事例などを通してヒントを探ります。

• アルバイト・パート

近年、進展している我が国の障がい者雇用。いまだ多くの企業が法定雇用率に苦心するなか、どうすれば障がい者雇用を成功させることができるのか。識者インタビューから事例まで、障がい者雇用の理論と実践例をまとめました。

• ダイバーシティ

70歳+αまで働き続ける社会を迎える今、企業は個人のキャリアにどう向き合えばよいのでしょうか。「社員のリーダーシップを高める」観点から伺った神戸大学大学院の金井壽宏先生のお話をはじめ、博報堂社・アサヒビール社・富士通社の事例を交えながらキャリアマネジメントのあり方をお伝えします。

• キャリア

• マネジメント

日本企業においてチェンジマネジメントを成功させるには？　元P＆G米国本社 HR担当ヴァイスプレジデント会田秀和氏や労働政策研究・研修機構 労使関係部門統括研究員の濱口桂一郎氏などのインタビューに加え、企業事例を交えながら企業の変革を成功に導くためのヒントをお届けしています。

• 組織開発

• マネジメント

すべての人にプロフェッショナリティが求められる時代となった今、企業は"プロフェッショナル"をいかにして創造し活用すれば良いのか？また、個人がプロフェッショナルになるには何が重要なのか？一橋大学大学院 守島基博教授など有識者のインタビューに加え、企業事例を交えてお伝えしています。

• キャリア

職業人生の長期化や就業者の高齢化によってミドルは転換期を迎えています。ミドルマネジメントはどうあるべきか？どのようなミドルのキャリアデザインが求められているのか？法政大学大学院　諏訪康雄教授をはじめとした有識者の意見や企業事例などを織り交ぜて、そのヒントを提示しています。

• キャリア

• ミドル・シニア

知識社会の到来により個の持つタレント（才能）の発掘や活用に経営の注目が集まる中、個人はいかにして自身のタレントを高めていく必要があるか。企業は、いかに個のタレントをマネジメントし、経営の質を高めていくことができるか。 これから求められる新たな「人と組織のあり方」について考察します。

• タレントマネジメント

一橋大学名誉教授の野中郁次郎氏による講演要旨のほか、グローバル経営研究の第一人者である早稲田大学教授 白木三秀氏の寄稿、グローバル企業として知られるコマツの常務執行役員 日置正克氏のインタビューなどを通し、グローバル化が進む現状において、日本企業の持つ強さや課題を考えます。

• グローバル人事

• マネジメント