10年版「他者との“かかわり”が個人を成長させる（事例研究編）」

昨年の定量調査に引き続き、今年も「他者との“かかわり”が個人を成長させる」というテーマで調査研究を実施した。今年は、より具体的な施策を検討すべく、昨年の調査協力企業の中で若手・中堅社員が高い成長を実感している企業2社の事例を研究した。

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はじめに

社会人は仕事経験を通じて成長する。そして、そのために必要なものは、「他者」という触媒である。昨年は28歳から35歳までの若手・中堅社員2,304名に対する定量調査を実施し、以下のような提言を行った。

人材開発の場としての職場の再評価
“かかわり”を通じた、振り返るきっかけの提供
“かかわり”を通じて成長できる職場の開発
一通り仕事を覚えた人に対する職場外での“かかわり”をの奨励

これら提言にて視点と方向性は示せたものの、具体策までは言及することができていない。

そこでより具体的な提言を行うべく、今回は、前回の調査協力企業の中から若手・中堅社員の成長感が高かったパナソニックとカネボウ化粧品を取り上げ、事例研究を進めた。

事例企業の概略とケース作成の意図

パナソニック株式会社

デバイス営業を担当する某営業総括部を調査した。

同総括部では、ピラミッド型の人員構成がくずれ、組織の機能分化、フラット化も進んでいった。また、市場環境が急変し、市場構造と組織構造との不整合が進みつつあった。このような中で組織改革に取り組んだ。その結果、良質で多様な“かかわり”を提供できる組織になり、若手・中堅社員の成長感につながっている。

上司、先輩、同期、後輩という360度の“かかわり”がセットされた職場が少なくなり、また事業成果をあげるために職場以外の人との“かかわり”が必要になっている企業も少なくないだろう。パナソニックの事例からは、そのような環境状況の中で組織やマネージャーが講じるべき具体策のヒントが得られると考える。

株式会社カネボウ化粧品

大都市圏のドラッグストアを担当している某販売部を調査した。

同販売部には、小売店への営業活動をするエリアマネージャーと、小売店の店頭で推奨接客をする美容部員がいる。この機能がまったく異なるメンバー同士が様々なことで協力し合い、またお互いに助け合っている。2005年より産業再生機構による再建が進められた後でも、この関係は崩れることはなく、むしろ発展・強化していった。さらに興味深いことは、同社では協力・助け合いを促すための組織的な取り組みがなされているわけではないということである。日常業務の中に埋め込まれている何かが、相互の協力や助け合いの風土を築いている。

厳しい環境への対応過程の中で、人間関係にひびが入り、個人主義の傾向が強まる企業もある中で、カネボウ化粧品の事例からは、相互の協力や助け合いを促すための組織運営方法についてのヒントが得られると考える。