| 導入企業 | 利用人数 （システム登録人数） |
導入目的 |
| アサヒビール株式会社様 アサヒ飲料株式会社様 |
6,700名 | 人事施策の徹底と人材選抜と人材育成 |
|---|---|---|
| 株式会社ゲオホールディングス様 | 4,400名 | 人材情報の可視化／業務の効率化／人材の有効活用 |
| 株式会社ジェイティービー様 | 7,600名 | グローバル人材管理（英語によるグローバル利用） |
| 株式会社セブン-イレブン・ジャパン様 | 9,000名 | 人材情報の可視化／適材適所の配置 |
| 株式会社ピーシーデポコーポレーション様 | 4,000名 | 人材情報の可視化と人事施策の徹底 |
| 株式会社ベネッセコーポレーション様 | 3,000名 | 人材情報の可視化／適材適所の配置 |
| 株式会社丸井グループ様 | 6,000名 | グループ人材情報の一元管理／人材の適正配置 |
| 株式会社ローソン様 | 5,300名 | 次世代経営者候補の育成、人事施策の徹底 |
| 大手小売企業A社様 | 1,200名 | 経営幹部人材のサクセッション管理／適正配置 |
| 大手小売企業B社様 | 700名 | 人材情報の可視化、人事施策の徹底 |
| 大手運輸業C社様 | 4,500名 | 人材情報の可視化／計画的な育成・評価の徹底 |
| 大手物流業D社様 | 1,000名 | 人材情報の可視化／適材適所の配置／経営人材の計画的育成 |
| 地方銀行E行様 | 1,800名 | 人材情報の可視化／計画的な育成・評価の効率化 |
| 大手金融業F社様 | 10,000名 | 人材情報の可視化／適材適所の配置・異動検討 |
| パーソルグループ | 17,100名 |
人事運用の現場で磨かれたシステムのため、実務で生かせる機能や使い勝手が備わっています。
人事部門と共同開発、実務に即した機能HITO-Talent は、弊社の人事コンサルタントが、総合人材サービス会社パーソルキャリアの人事部門と設計し、パーソルキャリア社員7,000 人の運用を通してブラッシュアップしてきたシステムです。人事部門はもちろん、事業部門における日々の運用も想定した現場重視の機能が充実しています。
人材データベースとセキュリティ一般的なパッケージシステムと異なり、人材データベースの管理項目数に限界がなく、カテゴリから情報項目まで、各社の要件によって柔軟に設定を変えることが可能です。また、最小の情報単位において、表示や更新の権限制御ができるほか、組織構造を参照して自動でアクセス権限を制御することもできます。
マニュアル要らずの直観的な操作性HITO-Talent は、ドラッグ & ドロップで項目を変えたり、移動させたりできるなど、マニュアル要らずの直観的な操作性を備えているので、誰でもストレスなく利用できます。
HITO-Talent は、適材の発掘、適正配置、計画的な育成/ 評価、優秀人材のリテンションといった戦略的な人事機能の構築を通じて、企業の持続的な成長を支援します。
タレントマネジメント施策立案から、施策導入の支援、その後の分析活用支援に至るまで、営業、システム導入、保守運用、製品開発、タレントマネジメントコンサルタントからなる貴社ご支援体制が、一丸となってトータルにご支援します。
Step 1
経営層のヒアリングや人事制度・運用・管理データの現状分析を通じて、タレントマネジメント実現の阻害要因を把握し、目指すべき方向性や必要な施策を具体化します。
Step 2
各企業のステージに応じたタレントマネジメントの運用プロセスをデザインし、タレントマネジメントシステム「HITO-Talent」の段階的な導入を支援します。
Step 3
社内に蓄積された各種の人事情報を中心に、KPI の策定、予測モデルの構築など、各社の運用実態に応じたさらなる活用方法を提案します。
企業経営者や人事部門の責任者にとって、「タレントマネジメント」の導入・推進の重要性は日々高まりつつあります。
一方で、タレントマネジメントに取り組むにあたって、一体何から始めればいいのか分からないといった声も多く寄せられています。そうしたお客様のニーズにお応えして、弊社が提供するタレントマネジメントシステム「HITO-Talent」の活用事例をご紹介する傍ら、弊社人事コンサルタントとタレントマネジメントの実務に関わる相談を気軽に行うセッションをご用意いたしました。御社の人事課題解決の参考になれば幸いです。是非、お気軽にご参加ください。
全3回にわたる本コラムの第2回では"What"（何をすれば良いのか）に焦点を当て、「タレントマネジメントの必要性は分かっているものの、何を（何から）すれば良いのか分からない」という疑問に向き合ってみたい。
「タレントマネジメント」というキーワードで各企業からご相談をいただく機会が増えているが、人によって解釈が異なり、実に様々な捉え方がなされていると感じる。
「新規事業を担える人材は社内にどれだけいるのか？」「そもそも社員のスキルはどれだけ高まっているのか？」そうした問いを経営陣から投げかけられて、答えに窮している人事担当者は少なからずいるのではないだろうか？
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