人と組織の
可能性を広げる
テレワーク

テレワークの企業における導入状況や
その効果、推進時における注意点などに
関する情報をまとめました。

テレワークとは

テレワークとは

ICT(情報通信技術)を利用し、時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方のことで、自宅を就業場所とする「在宅勤務」、施設に依存せず、いつでもどこでも仕事が可能な状態である「モバイルワーク」、サテライトオフィス、テレワークセンター、スポットオフィスなどを就業場所とする「サテライトオフィス」の3形態が含まれる。

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働き方改革の一環として推進されてきた「テレワーク」。新型コロナウイルスへの対応を機に一気に企業導入が進みました。労働人口の減少、働き方や価値観の多様化がこの先も進む中、働く場所の柔軟性を高める方法のひとつとして、テレワークが定着することは必至でしょう。しかし、テレワークのメリットを十分に引き出し、組織成長の原動力に変えていくには、十分な検討と工夫が必要になりそうです。
そこで、本サイトでは当社が2020年度以降、定期的に発信してきたテレワーク関連の調査結果やコラム、機関誌などのコンテンツをまとめてご紹介します。

調査

調査

パーソル総合研究所では、2020年3月より継続的にテレワークに関する調査を実施してきました。企業におけるテレワークの実施状況、テレワーク導入が人々の働き方や意識、組織の在り方に及ぼす影響などについて調査を通して明らかにしています。

新型コロナウイルス対策による
テレワークへの影響に関する調査

第4回調査

2020.11.18 - 11.23

第4回調査

新型コロナ感染拡大が雇用・労働にもたらした影響・実態を定量的に把握することを目的に、テレワーク時の生産性や、副業・兼業、転職などの意向、個人年収の変化、企業の採用計画、失業者・休業者の実態などに関して実施した調査。なお、詳細データの「報告書(速報版)」では、新型コロナ「第 3 波」の感染拡大がみられる時点での、テレワークの実態・課題について結果をまとめている。

新型コロナ感染拡大が雇用・労働にもたらした影響・実態を定量的に把握することを目的に、テレワーク時の生産性や、副業・兼業、転職などの意向、個人年収の変化、企業の採用計画、失業者・休業者の実態などに関して実施した調査。なお、詳細データの「報告書(速報版)」では、新型コロナ「第 3 波」の感染拡大がみられる時点での、テレワークの実態・課題について結果をまとめている。

結果・分析概要 結果・分析概要

テレワーク時における主観的な生産性は出社時に比べて低下していたが、企業の組織風土やマネジメント次第では生産性を高めることができることが分かった。企業としては生産性向上に努めながら、働き方の選択肢として今後もテレワークを認めることが肝要である。

調査結果を見る

調査報告書 調査報告書

第4回調査
(総合分析編)

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目次

  • テレワークにおける生産性と影響要因
  • テレワーク組織におけるマネジメント
  • コロナ禍によるキャリアの選択肢への影響
  • 経営・人事の動向
  • コロナによる失業者・休業者の動向

第4回調査
(速報版)

報告書ダウンロード

目次

  • 従業員のテレワーク実施状況
  • テレワーク非実施理由
  • テレワークにおける課題・メリット
  • 今後の企業のテレワーク方針
  • コロナによる失業者・休業者の動向

詳細データ 詳細データ

都道府県別テレワーク実施率

業種別・職種別テレワーク実施率

業種別・職種別テレワーク実施率

第3回調査

2020.5.29 - 6.2

第3回調査

新型コロナウイルス対策によるテレワーク(在宅勤務)の実態・課題について、緊急事態宣言解除後の時点での状況を定量的に把握すべく実施した調査。

新型コロナウイルス対策によるテレワーク(在宅勤務)の実態・課題について、緊急事態宣言解除後の時点での状況を定量的に把握すべく実施した調査。

結果・分析概要 結果・分析概要

テレワーク実施率の全国平均は2020年3月から4月にかけて2倍以上増えていたが、今回調査(緊急事態宣言の解除後)では早くも減少傾向が明らかとなった。しかし、今後もテレワークは定着させるべき。また、出社率のリバウンドやテレワーク長期化による課題に対応必要だろう。

調査結果を見る

調査報告書 調査報告書

目次

  • 企業の方針実態
  • 従業員のテレワーク実施状況
  • テレワーク非実施理由
  • テレワークにおける課題
  • テレワーク実施者の継続希望意向

詳細データ 詳細データ

都道府県別の数値(ランキング)

都道府県別の数値(ランキング)

第1回、第2回調査

2020.3.9 - 4.12

第1回、第2回調査

2020年3月2日からの全国休校開始を受け、新型コロナウイルス対策がテレワーク(在宅勤務)にもたらした影響を定量的に把握すべく実施した2万人規模の調査。

2020年3月2日からの全国休校開始を受け、新型コロナウイルス対策がテレワーク(在宅勤務)にもたらした影響を定量的に把握すべく実施した2万人規模の調査。

結果・分析概要 結果・分析概要

2020年3月中旬からの1カ月間で、テレワーク実施率は2倍以上増加していることが確認できた。一方で、一日中出社せずにテレワークだけで完結できているわけではなく、政府が要請する出社7割減には程遠い現状も明らかとなった。さらに急速にテレワークを広げるためにどうすればよいだろうか。方向性は2つある。「危機感の底上げ」と「企業間や個人間にある、テレワークの足かせを断ち切ること」だ。

調査結果を見る

調査報告書 調査報告書

第1回、第2回調査

報告書ダウンロード

目次

  • 企業の方針実態
  • 従業員のテレワーク実施状況
  • 日別の出社率
  • テレワーク非実施理由
  • テレワークにおける課題
  • テレワーク時の業務効率
  • 今後のテレワーク・会社への要望

詳細データ 詳細データ

都道府県・業界・職種別の
テレワーク実施率ランキング・
4月上旬の都道府県別出社率など

都道府県・業界・職種別の
テレワーク実施率ランキング・
4月上旬の都道府県別出社率など

人や組織に対する
テレワークの影響に関する調査

テレワークによる組織の求心力への影響に関する定量調査

2020.7.21 - 7.26

テレワークによる組織の
求心力への影響に関する定量調査

テレワーカーの組織コミットメントへの影響要因について探るべく実施した調査。

テレワーカーの組織コミットメントへの影響要因について探るべく実施した調査。

結果・分析概要 結果・分析概要

所属組織に対する愛着などを意味する組織コミットメント(組織との情緒的な結びつき)や仕事の成果認識について、テレワーカーのほうが出社者よりも高いことが明らかとなった。また、働く場所がどこであれ、企業の対応次第で組織の求心力を保つことができることも分かっている。こうしたことを念頭に、企業は不要な出社を避け、テレワークを推進すべきだろう。

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調査報告書 調査報告書

テレワークによる組織の
求心力への影響に関する定量調査

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目次

  • テレワーカーの組織コミットメント
  • テレワーカーの組織コミットメントに
    影響する要因
  • テレワークにおける経営理念の浸透要因
  • 経営理念浸透が及ぼすその他の影響
テレワークにおける不安感・孤独感に関する定量調査

2020.3.9 - 3.15

テレワークにおける
不安感・孤独感に関する定量調査

テレワーカーの不安感や孤独感の実態を把握し、それらの解消法を探るべく実施した調査。

テレワーカーの不安感や孤独感の実態を把握し、それらの解消法を探るべく実施した調査。

結果・分析概要 結果・分析概要

今後、テレワーカーと出社者が混在する「まだらテレワーク」と言える職場が増えていくだろう。最もテレワーカーの不安感が高いのはテレワーカーの比率が2~3割程度の職場だ。マネジメントとしては、「観察力高める」「部下とのコミュニケーションを意識的に増やす」「出社者の疑念・不満感も無視しない」といったことが求められるだろう。

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調査報告書 調査報告書

テレワークにおける不安感・
孤独感に関する定量調査

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目次

  • テレワークで発生する不安感・孤独感
  • 不安感や孤独感の発生によるリスク
  • 職場のコミュニケーション状況
  • テレワーカーの不安感・孤独感を解消する
    マネジメント
  • 出社者の疑念・不満感へのケア
機関誌

機関誌

調査結果をはじめ、テレワークをうまく導入・定着させている企業事例、識者インタビューなどを通じて、テレワークを組織成長の原動力に変えていくためのヒントを探っています。

機関誌

HITO REPORT vol.10(2021年4月発刊)

テレワークは組織成長の原動力になるか?
~調査データから見えた成功の秘訣~

目次

  • テレワークは《当たり前》の働き方となるか
  • テレワーク実施の現状と効果・課題
  • テレワークと生産性 ~仕事の特性とアメニティの観点から~
    (一橋大学 経済研究所 教授 森川 正之 氏)
  • 企業としてのポリシーメイキングの重要性
    -企業事例1 ヤフー株式会社
    -企業事例2 株式会社みずほフィナンシャルグループ
  • 現場マネジメントの重要性
  • 今、組織に求められるのは、未来志向のビジョン

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コラム・レポート

コラム・レポート

テレワークに関して、パーソル総合研究所より発信しているコラムやレポートを公開しています。

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