パーソル総合研究所

「日本的ジョブ型雇用」転換への道 「日本的ジョブ型雇用」転換への道

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本プロジェクトについて

就業環境の変化により、日本型雇用は限界を迎えています。ジョブ型雇用への転換は1950年代から繰り返し叫ばれてきましたが、産業構造・就労者の反発、運用の困難さなどの要因から浸透していません。
パーソル総合研究所は、日本の産業構造・企業風土・労働慣行に即した現実的な「日本的ジョブ型雇用」を新たに定義し、転換へのステップ及びそれを支える政策基盤を示す必要があると考えました。
そこで前・日本総合研究所 副理事長でエコノミストの湯元健治氏を座長に迎え、本プロジェクトを立ち上げ、雇用問題に関する有識者の先生方のご協力のもと、日本型雇用の現状や課題、日本的ジョブ型雇用に転換するためのロードマップを議論し、企業・政財界に発信していきます。

  • 議論レポート 議論レポート

    議論レポート

    有識者の方々と議論した日本的ジョブ型雇用に転換するための現状や課題を毎月レポートします。

  • 調査 調査

    調査

    現在の日本企業のHRM(人材マネジメント)の実態や将来的な変化への対応について定量的に調査しお伝えします。

  • 企業事例 企業事例

    企業事例

    日本的ジョブ型雇用を導入している企業を取材し、導入背景・過程・今後の展開をご紹介します。

  • 総論 総論

    総論

    全6回の議論を踏まえ「日本的ジョブ型雇用」のあり方における現実解を提言します。

プロジェクトが
始まるにあたって

渋谷 和久

株式会社パーソル総合研究所

代表取締役社長

渋谷 和久

特にこの数年、「日本型雇用」の限界と「ジョブ型雇用」への移行を勧める言説を多く目にするようになりました。一方で、多くの日本企業が従来の「日本型雇用」から足を踏み出せないでいるようにも見受けられます。

そこで、「人と組織」のシンクタンクであるパーソル総合研究所において、日本を代表する有識者の皆様の知見をお借りして、改めて「なぜ、ジョブ型への移行が必要なのか?」「ジョブ型に移行する際、現実的に直面する論点と有効な打ち手は何か?」を整理したいと考え、この取り組みをスタートしました。

我々のシンクタンク部門は現実社会、すなわち経営や人事、働く個人の意思決定/行動変容のお役に立つことに価値基準を定めています。よって、多くの日本企業に現実的に適用可能な「”日本的”ジョブ型雇用」のあり方につき、議論を深め、現実解を提示していきたい考えです。

経営と人事を考える皆様の思考と意思決定の一助になれば幸いです。

湯元 健治

前・日本総合研究所 副理事長

湯元 健治

日本型雇用システムの限界が指摘されて久しい。日本企業は、新たなシステムへの転換を模索してきましたが、その歩みは遅く、そうした中、コロナ・ショックを契機に、欧米で主流の「ジョブ型雇用」への転換を打ち出す企業が登場し始めました。ただし、その具体的仕組みや転換へのステップは各社各様であり、未だ試行錯誤の段階にあります。

本プロジェクトは、ジョブ型雇用の本質とは何か、日本の企業風土・雇用慣行と親和性の高い仕組みとは、転換へのさまざまなハードルをいかに克服するか、具体的なジョブ型雇用のモデルとは、企業の円滑な転換をサポートする政策の在り方など、幅広い観点から有識者を交えて議論し、提言として世の中に発信するもので、非常に時宜を得た意義深いものです。本プロジェクトの成果が人材能力を最大限発揮させることによって、イノベーションや生産性の向上、持続的な企業成長につながる一助となれば、幸いです。

Kenji Yumoto

1957年福井県生まれ。京都大学卒業後、住友銀行へ入行。94年日本総合研究所調査部次長兼主任研究員に就任。07年経済財政諮問会議の事務局として規制改革、労働市場改革、成長戦略などを担当。14年人民大学主催セミナーなどにパネリストとして招聘され、中国研究にも注力。

参加有識者

各テーマごとに有識者の方とパーソル総合研究所のプロジェクトメンバーが議論します。

  • 第1回議論
    テーマ

    日本的ジョブ型雇用と人事基幹制度

    参加者
    鶴 光太郎

    慶應義塾大学大学院商学研究科 教授

  • 第2回議論
    テーマ

    日本的ジョブ型雇用と人事機能

    参加者
    鶴 光太郎

    慶應義塾大学大学院商学研究科 教授

    水町 勇一郎

    東京大学社会科学研究所 教授

  • 第3回議論
    テーマ

    グローバル人事と日本的ジョブ型雇用

    参加者
    有沢 正人

    カゴメ株式会社 常務執行役員CHO

  • 第4回議論
    テーマ

    日本的ジョブ型雇用時代のエンプロイアビリティー強化と社会保障

    参加者
    中原 淳

    立教大学経営学部 教授

    山田 久

    株式会社日本総合研究所 副理事長

  • 第5回議論
    テーマ

    日本的ジョブ型雇用時代の労使関係

    参加者
    浅井 隆

    第一芙蓉法律事務所 弁護士

  • 第6回議論
    テーマ

    日本的ジョブ型雇用時代の人事部の在り方

    参加者
    守島 基博

    学習院大学経済学部 教授

    有沢 正人

    カゴメ株式会社 常務執行役員CHO

レポート

グローバル人事と日本的ジョブ型雇用(予定) 第3回議論 2020年11月公開予定

グローバル人事と日本的ジョブ型雇用(予定)

グローバル人事のマネジメントへの提言と自社スタンス・業界理解を促すグローバル人事のタイプを整理しお伝えします。
日本的ジョブ型雇用時代のエンプロイアビリティー強化と社会保障(予定) 第4回議論 2020年12月公開予定

日本的ジョブ型雇用時代のエンプロイアビリティー強化と社会保障(予定)

日本的ジョブ型雇用時代の個人のキャリア形成モデルと、高等教育機関の役割の再定義についてお伝えします。
日本的ジョブ型雇用時代の労使関係(予定) 第5回議論 2021年1月公開予定

日本的ジョブ型雇用時代の労使関係(予定)

日本的ジョブ型を推進する上での法令上の課題や改正すべき内容、労働組合との関係性の変化についてお伝えします。
日本的ジョブ型雇用時代の人事部の在り方(予定) 第6回議論 2021年2月公開予定

日本的ジョブ型雇用時代の人事部の在り方(予定)

人事組織のフォーメーションの提言と「人事のキャリア」ロードマップの提言をします。

プロジェクトメンバー

  • 湯元 健治

    プロジェクト座長/研究顧問

  • 櫻井 功

    パーソル総合研究所
    エグゼクティブ フェロー

  • 後藤 裕子

    サラリーリサーチラボ 部長

  • 佐々木 聡

    上席主任研究員

  • 小林 祐児

    上席主任研究員

  • 岩本 慧悟

    研究員

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