ハタチからの「学びと幸せ」探求ラボ

座談会 「学び」と「幸せな活躍」の関係性から見えたものとは

2022年2月、立教大学の中原淳教授、ベネッセ教育総合研究所、パーソル総合研究所は『ハタチからの「学びと幸せ」探究ラボ』の第1フェーズの成果として、「若年就業者のウェルビーイングと学びに関する定量調査」の結果を公表しました。社会人として幸せな活躍をしている若者には、それぞれ異なる価値観を持っているにもかかわらず共通項がありました。それは、「ソーシャル」です。主体的な学びに加えて、人を巻き込む姿勢や社会課題への興味があることなどが、個人のウェルビーイング(主観的幸福感を高めながら、組織で活躍していること)に関連していることがわかりました。この結果を受けて、本プロジェクトメンバーによる座談会を実施。これまでの調査結果について語り合いました。

座談会参加メンバー

  • 中原 淳
    立教大学 経営学部 教授
    中原 淳
  • 小林 今日子
    ベネッセコーポレーション 事業戦略本部
    小林 今日子
  • 村山 和生
    ベネッセコーポレーション ベネッセ文教総研
    主任研究員
    村山 和生
  • 須永 正巳
    ベネッセコーポレーション ベネッセ教育総合研究所
    主任研究員
    須永 正巳
  • 小林 祐児
    パーソル総合研究所 シンクタンク本部
    上席主任研究員
    小林 祐児
  • 砂川 和泉
    パーソル総合研究所 シンクタンク本部 研究員
    砂川 和泉

学びが、社会問題になっている

小林祐児 以後 小林(祐): 中原教授、ベネッセ教育総合研究所、パーソル総合研究所の三者で「若年就業者のウェルビーイングと学びに関する定量調査」をスタートさせたのが2021年当初。本プロジェクトに着手する前、皆さんは若年層の学びに対してどのような課題感をお持ちだったのでしょうか。

小林今日子 以後 小林(今): 「教育の40年ギャップ」と呼ばれるものがあります。20年後を想定して子どもたちを教育する必要があるにもかかわらず、親や先生は自分たちが受けた20年前の教育をしてしまい、結果的に40年のギャップが生まれるということが社会問題になっています。社会も、会社も、「教育の40年ギャップ」の影響を強く受けているので、この課題への刺激になるような活動ができればと考えていました。

村山: 大学入試はかつて「一般入試まで教科学習をがんばれ」という風潮がありました。しかし、総合型や学校推薦型選抜などの拡大などにともなって、大学で求められるチカラが多様化しています。一方で多くの受験生は他と違う道を選ぶ、王道から外れることに恐怖感をもっています。就活生も「どの会社からも求められる社会人像」、いわば就活生全員が戦隊シリーズでいう「アカレンジャー」のようなキャラクターを目指すイメージです。しかし、企業採用担当者から話を聞くと、キレンジャーやミドレンジャー、場合によっては敵の軍団員を必要としています。このギャップを是正したいという事業ニーズがありました。

須永: 昔は勉強でアカレンジャーを目指すことが正しいという時代がありましたが、勉強が人生のすべてではありません。今の受験生や大学生を見ると、教科学習以外の経験をしたがっている人もいます。実際にたくさんの経験をして活躍している受験生や大学生を見ていると、勉強以外を頑張りたい人を元気づけてあげたいと思っていました。

中原: 今の大学生を見ていてつくづく思うのが、彼らは「偏差値」という「モノサシ」の呪縛に苦しんでいるなということです。個人で黙々と勉強し、なるべく偏差値の高い学校にいくことが絶対だと、今なお、信じ切っている。これは学生のせいだけありません。私を含め、社会全体、先生や保護者も「時計の針がとまっているせい」かもしれません。
私がこの調査を通じて主張したかったのは、1.世の中には、さまざまな仕事があり、自分にあった活躍の仕方があるんだよ、ということ。そして、2.孤独になるのではなく、「他者とともに学ぶことが大事だよ」ということです。社会は「偏差値」という「モノサシ」ではかりとるには広いのだ。しかも、そこには「モノサシ」は一つじゃない、と申し上げたいです。

砂川: 私は学生時代からウェルビーイングをテーマに研究し、学びとウェルビーイングの関係性にも関心を持っていました。個人的な話になりますが、一児の母としてもどのような学びが子どもの幸せにつながるのかを考えています。学生と社会人の学びは切り分けて研究されることが多いため、学生時代の学びが社会人の幸せにどうつながるのかが気になっていました。

小林(祐): 私自身は、学びに対してずっと危機感を持っていました。日本の社会人はいかに学んでいないかを示すデータがたくさんあります。一方で、企業も従業員の学びに投資していません。職場でのOJTが大好きな国であり続けています。嫌な予感がしているのは、「キャリア自律」の名の下、「従業員の主体性」に任せるような育成スタイルが広がっていることです。企業における従業員の育成が選択的、主体的な学びを求めるものになったとき、自発的に学べる人は相当に少ないと思います。学ぶことへの主体性を持っていない人はどうするのか。そもそもどう学んでいいか分からない人も多い上、学びについて人と語ることもほぼありません。人的資本の底上げ機能を、企業も個人も双方が持たなくなることが怖いと感じています。

中原: 大人が学ぶためには、1.何を学ぶか(What)、2.どのように学ぶか(How)、3.誰と(から)学ぶか(who)を自分で決めなくてはなりません。義務教育ではないので、そこは主体的に自ら決めなくてはならないのです。しかし、もっとも厳しいのは、「学びを、自分で決めてきた学生」はそう多くはない、ということです。子ども時代から、自分で学びを決めてこなかった人が、突然、主体的に自ら学べと言われても難しいのです。「偏差値がそうだったから」「親が言うから」という理由で大学に進学し、その延長で就職して、30代、40代になって急に自発的に学べと言われても、難しい話だと思います。

小林(祐): スキルや知識の再習得という「リスキリング」がバズワードになっていますよね。DXと絡めて学び直してほしいという思いは分かりますが、大学生時代から今まで学んでこなかった40代、50代にとっては相当厳しいはずです。だからこそ、学生と社会人の領域にまたがって学びとウェルビーイングの関係性を調査するのは意義のあることだと思っていました。

「ソーシャル」という希望と新たな課題

小林(祐): 若者の学びに対する課題感をそれぞれが持った状態でプロジェクトが始まり、まずは第1フェーズの調査が出揃いました。調査結果を見て、皆さんはどのような感想をお持ちになりましたか。

※調査結果から特徴的な結果をピックアップ(図1~5)。調査結果は『調査結果01 若年就業者のウェルビーイングと学びに関する定量調査』からご覧いただけます。

図1.幸せな活躍層の学び実態

若年就業者(25歳-35歳)における学習と幸せな活躍との関係を調べたところ、幸せな活躍をしている就業者は、
若年層全体と比べて、「学びや学習に前向きにとりくんでいる」人が1.8倍多く、57.1%。
また、社内勉強会への参加や主催、勤務時間外の研修参加など、業務以外の学習行動も多く実施している。

幸せな活躍層の学び実態の図表

図2.幸せな活躍につながる5つの学び特性

若年層の幸せな活躍とポジティブに関連している5つの学び特性が明らかになった。

幸せな活躍につながる5つの学び特性の図表

村山: 今回の調査結果を高校や大学の先生に提示してみました。すると「肌感覚として、人を巻き込んで学ぶ『ソーシャル・ラーニング』の学び方をしている学生は他と少し違うし、実際伸びているよね」という声をたくさんいただきました。そのため、調査の妥当性という意味では実施してよかったと思っています。また、現代では学習の効率性が重視されています。確かに大学受験に合格するためには大切かもしれません。しかし、効率性よりもなぜ学ぶのかを意味づけする「ラーニング・クラフティング」が、ウェルビーイングに大きく関連していることを確認できたことが非常に良く、さらには先生方にも共感をしていただきました。

小林(祐): ジョブ・クラフティングという概念がHR領域で知られてきている中、学びにも同じことがいえますね。ラーニング・クラフティングは、与えられた仕事、与えられた学習の機会に対して受け身ではなく、自分の将来や仕事に惹きつけていく面白い概念です。もう少しスポットライトを当てて検証してもいいと思っています。

須永: 本当は学びになっているのに、教科学習ではないからといって、学びとして認識できていない人がいるとすれば、ラーニング・クラフティングという言葉は人を勇気づけることができ、「これも学びだ」と本人が認識することで、より学びが進むのではないかと思います。

中原: ウェルビーイングに近づく方法の一つに「ウェルビーイングを意識する」というのがあります。幸せを意識する人は、幸せへの感度が立つので実際に幸せになっていく、ということです。学びも同じで、意識し、言語化しないと流れていく感覚はあります。実は学んでいるにもかかわらず認識できていない社会人というのは、大変多いのではないでしょうか。

小林(今): 生まれもった才能や親や地域の影響で人生が決まる風潮があり、最近では「人生ガチャ」という言葉も流行っています。今回の調査で得たことは、「まず自分としっかり向き合う」ということだと思います。向き合ったものを学びの場や挑戦の場、対話の場など、いろいろな場に移すことで自分がどうしたいのかが見え、自身の存在を意義付けるものがたくさんできるイメージと捉えました。ゆえに、人生は環境に左右されるガチャではなくて、習慣や姿勢で決まると思います。これは、とても希望があること。たとえ環境に恵まれていなくても、教育や家庭の中で習慣を通じて幸せな活躍を実証できる可能性があるため、次はそこを取り組みたいと思っています。

砂川: 今回の調査で印象的だったのは、「はたらく志向性」のタイプがきれいに分かれたことです。職種や業種にも大きな偏りがなかったことから、どの職場にもさまざまな志向性を持つ方々がいることを再認識できました。一方で、いろいろなはたらく志向性のタイプがある中で、幸せな活躍につながる学び特性の一つとして、ソーシャル・ラーニングが共通の要因として現れたのが意外でした。意識が内向きなタイプのかたでも、ソーシャル・ラーニングが重要というのは驚きでした。あくまで人との関わりの中で学び、アウトプットして、自らをアップデートすることが幸せな活躍につながる。人と人の関係性で生きるという人間の本質を垣間見た気がします。

図3.若年層のはたらく志向性7タイプ

自身のキャリアや仕事に対する志向性に基づいて、若年就業者は、
仕事やキャリアに関する志向性(はたらく志向性)によって、以下の「社会課題解決」「働き方重視」
「はたらく仲間重視」「スキル蓄積」「安定重視」「承認重視」「縁の下の力持ち」の7つのタイプに分かれる。

若年層のはたらく志向性7タイプの図表

小林(祐): ソーシャル・ラーニングやソーシャル・エンゲージメントなど、「ソーシャル」が幸せな活躍のヒントとなるキーワードになりましたが、これは的を射ていると考えています。90年代以降、「個の時代」といわれ続けてきました。これは教育の現場も企業におけるHRM(人材マネジメント)でも同じです。
先日、ある人の言葉でなるほどと思ったことがあります。今、個の力そのものが上がったのではなく、企業や組織の力が「相対的に」下がった。これは個の「繰り上げ当選」の状態だと。企業や組織が人生を預けるような場ではなくなり、そこに残ったのがたまたま「個」だけだったということです。
このような中で、主体的な「個」として仕事をしたり学んだりしない人にとって、個を求められるのは相当厳しい。血縁も地縁も宗教縁も弱い日本は、もともとソーシャル・キャピタルの源泉を会社に依存していきました。そして今のように会社が存在感を失ったとき、どうなるのか。
こうした状況を「ソーシャル=社会」という変数を入れることで捉え、深堀りたいと思っています。

中原: 20年前、自身の研究者人生を「対話を通して、ひとびとがともに学ぶこと」の研究からスタートさせました。私の研究の原点はここなので、長らく「ラーニングとはソーシャル(社会的なもの)だ」と主張し続けています。「対話を通して、ひとびとがともに学ぶこと」を、さらに社会にインプリメント(実装)していきたいです。
その観点からいうと、近年、私たちの「学び」のバランスが「個別化」「孤独化」に偏ってきている気がします。タブレットに入っているAIドリルを解いて、学力推定され、個別最適な発問がなされる。基礎学力が不要というわけではないのですが、それが行きすぎると「個人が黙々と、孤独に勉強する」という形になりがちです。学びが個で完結し、インプットばかりです。そのため、「対話を通して、ひとびとがともに学ぶこと」とのバランスが必要なのです。今後の教育現場では、課題解決型学習や探究などの複数人で学ぶ機会を今以上に増やしていく必要があるのではないでしょうか。
今回の調査で、ソーシャル・ラーニングやソーシャル・エンゲージメントが幸せな活躍につながることが見えたのは良かったと思うと同時に、この情報を知ってほしい高校生や大学生に伝えるための課題は、まだまだあると感じています。まだ私たちの研究知見は、現場に届いていないので、それを「お届けする努力」をプロジェクト皆さんでしていきたいですね。

図4.ソーシャル・ラーニングと幸せな活躍

学び方について分析すると、幸せな活躍への影響が最も強いのは、人を巻き込んで学ぶ「ソーシャル・ラーニング」の学びであった。
幸せな活躍層のソーシャル・ラーニングの具体的な行動割合は、全体平均のおよそ2倍。

ソーシャル・ラーニングと幸せな活躍の図表

図5.ソーシャル・エンゲージメント、
ソーシャル・レリバンスと幸せな活躍

ソーシャル・エンゲージメントが高い層(平均以上)と低い層(平均未満)で比較すると、
幸せな活躍をしている人の割合が4.5倍。ソーシャル・レリバンスも同様に、3.2倍多い。

ソーシャル・エンゲージメント、ソーシャル・レリバンスと幸せな活躍の図表

小林(祐): 社会へ自分が影響力を与えられるという実感や関心が、今回我々が提議した「ソーシャル・エンゲージメント」のコンセプトです。投票率が低く社会運動も少ないこの国において、オフィシャルな政治的回路を通じて社会に働きかける感覚を、ほとんどの若い人は持ち合わせていません。ソーシャル・エンゲージメント社会を「仕事」、ビジネスの側から変えていくという回路を示す概念です。その傾向が高い人はなんとなく活躍しやすそうだということは伝わると思いますが、頭で理解するだけでなく、実際に行動できるようになるまで伝えていくのはハードルがまだまだ高そうです。

中原: 「社会は変えられる」と気づくためには、「他者に働きかけて、何かが変わったと実感する経験」が必要です。しかし、ここが鶏と卵です。重い腰をあげて「他者に働きかける」ためには、「社会は変えられる」と少しは思えなくてはなりません。
結局、「社会は変えられるよ」と強く働きかけていき、学生たちに「何かを変える経験」を持たせ、「ほら、変わったじゃん、すごいじゃん!」とさらにモティベーションをあげていかなければならないのだと思います。

幸せに働く人を増やすために

小林(祐): 主体的に学び活躍する若者が一定数いるという希望はありつつも、さらに母数を増やしていく必要がある中、今回のプロジェクトを今後どう進めていきたいかを聞かせてください。

砂川: 今回の調査対象は25〜35歳の大卒・院卒の若者が対象でした。今後は、大卒・院卒以外や、35歳より上のミドル・シニア層の学びと幸せの関係はどうなのかなど、すべての社会人が学びを通じて幸せになれるようになるためにはどうすればいいかを新たに調査していきたいです。さらに、先ほどのお話にもありましたが、調査結果から得た課題を、どう社会にフィードバックしていくか。調査結果を見てくださったかたが自分のはたらく志向性を把握できて、自分なりの学びや幸せを自らつかみ取っていけるような活動をしていきたいです。

村山: 高校や大学の先生方からも、大卒・院卒以外の社会人にも今回の調査結果が当てはまるのかという質問を多くもらっています。ベネッセとしても多様性のあるウェルビーイングの実現に向けて、さまざまな属性の調査を行ったとき、今回と同じ結果になるのかどうかは深堀りしていきたいです。さらには、大卒・院卒とそれ以外との比較などを通じて、「大学教育でこそ育まれるチカラ」や「早期に社会に出ることで得られるチカラ」といったことまで明らかにしていきたいです。

小林(今): なぜ今回のような調査結果になったのか、どのようにすれば幸せな活躍をするための学習習慣をつくれるのかを実証し、最終的には人々の生活の中に自然に溶け込むようなカタチで実装できればと考えています。壮大な妄想と思いながらも、時間がかかっても挑戦したいです。

須永: 今回の調査結果は、「多分こうだろうな」と多くの人が漠然と思っていたことが輪郭をもって現れたものだと思っています。ここから生まれたワードを研究者やHR業界の人だけでなく、社会で暮らす人々の共通のボキャブラリーになるような活動にしていきたいです。

中原: 研究結果は世の中に「お届け」してこそ意味があります。まずは先生や親に「大学受験は、とにかく難関国立を目指す」ではなく、もっと多様性があってもいいものだと伝えていくのが一つ。「ひとつのモノサシ」を押しつけたり、「昭和を押しつける」のは、自戒を込めますが、もうやめにしたほうがいいでしょう。
私自身は、今後、「学生」や「学んでいる社会人」が、自分という存在を見つめられるような鏡をつくりたいです。セルフアウエネスを高めるための「成長の為の鏡」ですね。自分がしたいことや自分に何が向いているのかをフィードバックする仕組みをつくれるといいですね。

小林(祐): これまで個人的にも研究や読書などで成長を感じてきました。そうした学びで増えたボキャブラリーの中で生きている感覚が強いです。生きることは言葉という船に乗ることだと思います。このラボでできた言葉の船を、より多くの人に届けられるようにしていきたいです。このあたりにも大学、ベネッセ、そしてパーソルが社会人と教育をつなぐ産学連携のプロジェクトとしての意義があると思うので、これからも引き続きよろしくお願いいたします。

まとめ

与えられた学習だけでなく興味のある分野を自ら深堀る主体性。インプットとアウトプットを周囲の人を巻き込みながら行う社交性。そして、社会課題への関心の高さ。これらを身につけた社会人が「幸せな活躍」をしている可能性があることが見えてきました。一方で「幸せな活躍」をするための要因を身につける仕組みや、今回の調査結果を高校生や大学生に伝える手段が整っていないという課題も浮かび上がりました。
今回の調査対象は大卒・院卒の若年層でしたが、今後はミドル・シニア層にも調査範囲を広げていきたいという話が出たように、社会人が「幸せな活躍」をするために何が必要となるのかを明らかにするこのプロジェクトは、まだまだ続いていきます。

中原 淳
立教大学 経営学部 教授

中原 淳

東京大学卒業、大阪大学大学院、メディア教育開発センター(現・放送大学)、米国・マサチューセッツ工科大学客員研究員、東京大学講師・准教授等をへて、2018年より現職。立教大学大学院 経営学研究科 リーダーシップ開発コース主査、立教大学経営学部リーダーシップ研究所 副所長などを兼任。博士(人間科学)。専門分野は人材開発・組織開発。単著(専門書)に『職場学習論』(東京大学出版会)、『経営学習論』(東京大学出版会)、人材開発研究大全(東京大学出版会)。一般書に『研修開発入門』『駆け出しマネジャーの成長戦略』『アルバイトパート採用育成入門』『働くみんなの必修講義 転職学』『チームワーキング』など、その他共編著多数。

小林 今日子
ベネッセコーポレーション 事業戦略本部

小林 今日子

ベネッセコーポレーション事業戦略本部所属。STEAMや探究学習など新しい学びを開発している。

須永 正巳
ベネッセコーポレーション ベネッセ教育総合研究所 主任研究員

須永 正巳

中等教育・高等教育段階での思考力・科学的リテラシー・数学的リテラシー・教科学力などの評価・測定のための問題項目研究開発に携わる。認定NPO法人「八王子つばめ塾」理事

村山 和生
ベネッセコーポレーション ベネッセ文教総研 主任研究員

村山 和生

株式会社ベネッセコーポレーションでは、進研模試等を通した高等学校への進路指導支援、大学入試分析、進路説明会講師等を担当。平成24年からはベネッセ教育総合研究所・高等教育研究室にて、シニアコンサルタントとして大学の教学改革支援や入試動向分析、「VIEW21大学版(現:Between)」編集長等を担当。入試動向分析結果は各種マスコミでも取り上げられる。平成28年からはベネッセ i-キャリアにて大学生向けのアセスメント分析や大学IRのための統合データベース開発などを担当。平成29年からは一般財団法人大学IR総研の調査研究部にて、研究員として高等教育全般の調査・研究と教学改革支援、ならびにIRの推進支援に携わる。ベネッセコーポレーション帰任後は、学校支援事業の経営企画業務に従事。令和3年からはベネッセ文教総研の主任研究員として、高等教育領域を中心に「学修成果の可視化」「IR」を主なテーマとして調査、研究、情報発信を続けている。

小林 祐児
パーソル総合研究所 シンクタンク本部 上席主任研究員

小林 祐児

上智大学大学院・総合人間科学部 社会学専攻 博士前期課程修了。NHK放送文化研究所に勤務後、総合マーケティングリサーチファームを経て、2015年パーソル総合研究所に入社。おもな研究領域は人的資源管理論・理論社会学。近著に『早期退職時代のサバイバル術』(幻冬舎新書)、共著書に『働くみんなの必修講義 転職学』(KADOKAWA)、『残業学』(光文社)、『会社人生を後悔しない 40代からの仕事術』(ダイヤモンド社)など。

砂川 和泉
パーソル総合研究所 シンクタンク本部 研究員

砂川 和泉

大学では社会心理学を専攻し、大手市場調査会社にて10年以上にわたり各種定量・定性調査の企画・分析やビジネスデータの解析業務に従事。2018年にパーソル総合研究所入社。「従業員のキャリア自律に関する定量調査」「ワーキングマザー調査」など、おもにキャリアや女性の就労について調査・研究をおこなっている。

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