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2017.03.08

アルバイト職場のシニア人材活用をどう進めるか〈採用編〉

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パーソル総合研究所 研究員 小林祐児

これまでアルバイト・パート職場の中心であった学生層や主婦層が激しい採用競争にさらされる中、企業が次なる採用ターゲットにしようとしているのが、より高齢のシニア層だ。世界でも類を見ない超高齢化社会を迎える日本において、そのシニア層の働き場所の選択肢としてアルバイト職場が注目されてきている。

長寿国である日本のシニアの就業意欲は概して高い。全国の60歳以上を対象に行った調査では、「いつまでも働きたい」が全体の30%近く、「70歳以上まで働きたい」を合わせると65.9%が70歳を超えても働き続ける意欲を示しており、これは先進国の中で見ても高い水準である(それぞれ、平成25年度 内閣府「高齢者の地域社会への参加に関する意識調査」、平成27年度「 第8回高齢者の生活と意識に関する国際比較調査」より)。

しかし、多くのアルバイト職場では、これまでシニア層を採用したこともなければ、働いてもらったこともない。また、シニア層を対象に「アルバイト」というテーマで広く実施された調査も極めて少ないのが現状だ。以下では、我々が実施した調査データを紹介しながら、シニア層活用のヒントを探っていきたい。

「シニア」とは一体何歳からなのか

その前にまず、一つのトピックについて触れておこう。人材業界でもマーケティング業界でも、シニア層をターゲットにしようとするときしばしば話題になるのが、「何歳からがシニアなのか」「何歳からを高齢者と呼ぶのか」といった、年齢別の呼称問題だ。本稿もここまで便宜的にシニア層と呼んできたが、これには画一的な正解があるものではない。高齢化が進む中、どの年齢の人々をどのように呼ぶべきかは社会の意識と共に変わってくる。ここでは、その意識を少しでも客観的に浮かび上がらせるため、以下の調査を参照しておこう。

図1

Video Research Digest 2013.4(対象:16歳以上の男女個人2,573人、インターネット調査)
より筆者作成。単位は歳。

上の調査は、高齢層に対する呼び方と、「その呼び方が何歳を連想するか」を年代別に聴取したものだ。これによると、「シニア」<「シルバー」<「高齢者」<「老人」の順でイメージされる年齢が高くなり、「シニア」はこの中で最も若い年齢イメージをもたれている。また、「高齢者」「老人」の呼び方は回答者自身が高齢になるほどイメージする年齢が高くなるが、「シニア」「シルバー」については年代間を比較的フラットに推移し、70代以上でやや下がるという傾向を示している。この結果を見ると、今人材マーケットで注目されているような引退前後の高齢層を「シニア」と呼ぶことは、一般的な意識に照らしてある程度妥当とみてよさそうだ。そこで本稿では、60歳以上の年齢層を「シニア層」と呼び、その特徴を浮かび上がらせるための「シニア予備軍」として50代のデータも適宜確認していくことにする。

シニア層のアルバイト意識

次にシニア層が「アルバイトに関心をもった理由」について、回答上位の項目を抜粋し、性・年代別に5歳刻みとやや細かく意識の変遷をグラフ化した(一般求職者調査・単位は%)。
図23図

現役引退、そして年金受給が始まる60代で「収入を得る必要がある」が下がり、逆に「社会との接点が欲しい」が男女ともに高くなるのは、想定の範囲内の傾向だろう。ここで注目すべきポイントは以下のことだ。

○男性は60歳を超えると急激に志向性が変化し、「収入を得る必要がある」以外の仕事への積極的な志向性が強くなる
○女性は「社会的接点」以外の仕事への積極的な志向性が、年齢を重ねるとともに横ばい、または微減していく傾向にある

正社員として働いている割合の高いこの世代の男性は、定年というライフイベントの主人公である。多くの企業の定年基準である60歳前後を機に、急激に就労意識が変化している。「(アルバイトで)働ける時間ができた」も大きく上昇しており、働くということに関して人生の大きな節目の時期であることがデータからも読み取れる。一方で、女性は年齢を重ねるごとに時間的余裕・チャレンジ意欲・社会貢献意欲といった項目が横ばい、または微減する傾向にある。女性は体力・気力が年とともに衰えていくと同時に、仕事への意欲もやや先細りしてしまうようだ。

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