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パーソル総合研究所 Think Forward 2026春「シンクタンク調査研究 UPDATES」~8名の研究員によるオンライン・セッション~

本セミナーの受付は終了しました

【プログラム変更のお知らせ】 
中止:2/19(木)14:00~15:00 研究員 砂川 和泉

体調不良により、砂川の講演は中止とさせていただきます。
ご参加を予定されていた皆さまにはご迷惑をおかけし、誠に申し訳ございません。
なお、その他のセッションは予定どおり実施いたします。
※砂川の講演については、後日アーカイブとして公開予定です。公開時期が確定次第、メールにてご案内いたします。

パーソル総合研究所のシンクタンク本部では、あらゆる人が「はたらくことを楽しめる社会」の実現を目指し、人と組織、労働市場に関する調査・研究を行っています。
今回のオンライン・セッションは、2日間にわたる特別ライブ配信。6名の研究員が厳選した調査・研究内容をご紹介しながら、現代の組織や労働市場が直面する喫緊の課題を紐解き、未来を見据えた実践的な施策のヒントをお伝えします。
企業経営者、人事担当者、そして社会課題に関心を持つすべての方に向けて、今後の組織運営や働き方改革の指針となる重要な情報が満載です。

【お申し込み特典】
本セミナーにお申し込みいただいたお客様には、Think Forward 2026春「シンクタンク調査研究 UPDATES」総編集による8名の研究員のアーカイブ動画を3月に特別公開します。さらに2/10開催のイベントの特別動画もご視聴いただけます。申込者だけが視聴できる豪華コンテンツです。

● 特別動画01
フォロワーシップはどう育むか 「リーダーの右腕」の力が組織を変える
主席研究員 小林 祐児

● 特別動画02
生成AIはなぜ職場に広がらないのか 調査から読み解く普及へのヒント
研究員 田村 元樹

Day1】 2026/2/19(木)11:00~12:00
育児・介護と仕事の両立を阻む「見えない壁」の正体 ~法改正のその先へ。最新データから紐解く組織の処方箋~

2025年の育児・介護休業法改正により、企業の育児・介護と仕事の両立支援は新たなフェーズに入りました。しかし、現場では制度を整えても「利用が進まない」、あるいは「周囲の社員から不満が出る」といった悩みが尽きません。
2035年には就業者の6人に1人が、育児や介護などのケアを担いながら働く「ケア就業者」になると予測されています。この先、労働力不足がより一層深刻化していく中で、ケア就業者が離職せず、かつパフォーマンスを発揮して活躍できる職場づくりは、企業の持続的成長にとって極めて重要です。もはや、個人の努力や現場の「お互い様」という善意だけで乗り切れるフェーズは終わりつつあります。
本セミナーでは、最新データを基に、この膠着状態を打破する鍵を探ります。なぜ、制度があるのに利用されないのか。マネジメントの在り方、ケア就業者の業務を支える周囲への支援、そして公平な制度設計など、多角的な視点から組織全体で変化を乗り越えるための道筋を紐解きます。

このような方におすすめです

育児・介護を担う従業員のフォローにより、周囲の従業員に負担や不公平感が生じている

育児や介護を理由とした優秀な人材の離職を防ぎ、定着率を高めたい

現場任せの対応に限界を感じ、組織全体で多様な働き方を支える仕組みをつくりたい

登壇者

研究員
中俣 良太
Ryota Nakamata

大手市場調査会社にて、調査・分析業務に従事。従業員満足度調査をはじめとするさまざまな定量調査を担当。その後、2022年8月よりパーソル総合研究所。主に、労働力不足や働き方の多様性(副業、スキマバイトなど)に関する調査・研究を行っている。

【中止】2026/2/19(木)14:00~15:00
報酬設計の未来を描く 調査データが示す賃上げの課題と、これからの時代に合った報酬の在り方

・当該セッションは体調不良により中止となります 
・後日、アーカイブを公開予定です(公開時期はメールにてご案内いたします)

インフレと人口減少が進む現在、多くの企業がベースアップや初任給引き上げを進めています。しかし、賃上げを行っても従業員の意欲向上に必ずしも結びつかないケースが見られます。特に、若手を中心とした処遇改善が進むことで若手と経験層の給与差が縮まることや、この先の給与の伸びが期待できなくなることは、育成意欲の低下や人材流出につながりかねません。これからの時代において、給与が変わらないことは企業にとって大きなリスクとなり得ます。
本セミナーでは、従業員の就業意識を左右する「ヨコ比較(他者比較)」と「タテ比較(過去や未来との時間軸比較)」という観点から、給与の未来展望を示す重要性を解説します。さらに、「納得性」と「時間とのバランス」の観点、賞与・退職金の月給化などの新たな報酬トレンドも踏まえて、これからの報酬設計に企業がどう向き合うべきか、具体策をご提案します。

このような方におすすめです

賃上げを実施しているのに、従業員の意欲向上につながらず課題を感じている

若手の離職に対して打ち手を検討したい

給与だけでなく、福利厚生や働き方などの非金銭的な報酬も含めた総合的な報酬制度の見直しが必要だと感じている

登壇者

研究員
砂川 和泉
Izumi Sunakawa

大手市場調査会社にて10年以上にわたり調査・分析業務に従事。各種定量・定性調査や顧客企業のビジネスデータ分析を担当したほか、自社の社員意識調査と人事データの統合分析や働き方改革プロジェクトにも参画。2018年より現職。著書に『学びをやめない生き方入門』(中原 淳、ベネッセ教育総合研究所との共著・テオリア)。

Day1】 2026/2/19(木)16:00~17:00
定年前後のキャリア戦略

多くの企業において、いまや50代社員、60代社員は従業員の約4割を占めるマジョリティです。ずっと正社員だった60代前半の就業率は95.7%、60代後半は89.3%と、70歳までの就労が当たり前の時代になっています。しかし、必ずしもスキルや経験を生かして活躍しているとはいえず、人材不足の時代でありながら、企業は50ー60代社員に過剰感を抱いています。
このような状況は企業、個人の双方にとって望ましいわけがありません。企業にとっては4割を占める人材を賦活すること、個人にとっては人生後半戦における働き方を最適化することが不可欠です。
本セミナーでは、パーソル総合研究所が実施した50代後半~60代社員に関する企業調査と個人調査を基に、役割や処遇の見直し状況、モチベーションや活躍度、金融資産保有状況などの実態を読み解き、仕事への向き合いかたを提示します。定年前後のキャリアを考える社員と企業に不可欠な内容です。

このような方におすすめです

50代社員、60代社員の役割や処遇の在り方に悩んでいる

70歳まで働く時代のキャリア支援を考えたい

ジョブ型など、人事制度の在り方を検討している

登壇者

上席主任研究員
藤井 薫
Kaoru Fujii

電機メーカーの人事部・経営企画部を経て、総合コンサルティングファームにて20年にわたり人事制度改革を中心としたコンサルティングに従事。その後、ソフトウェア開発企業にて取締役タレントマネジメント事業部長を務める。 2017年8月パーソル総合研究所に入社、タレントマネジメント事業本部を経て2020年4月より現職。新聞、雑誌、Webメディアなどへの寄稿、コメント多数。著書に『ジョブ型人事の道しるべ キャリア迷子にならないために知っておくべきこと』(中央公論新社)、『人事ガチャの秘密 配属・異動・昇進のからくり』(中央公論新社)。

Day2】 2026/2/20(金) 11:00~12:00
若手も優秀人材も“辞めない”イキイキ職場づくりのヒント ~職業生活Well-beingの最新エビデンスで紐解く、組織文化の変革プロジェクトのデザイン~

労働力不足は業界・業種を問わず多くの企業にとって深刻な経営課題となっています。自社にとって必要な人材をいかに確保し、定着してもらうか。さらに、従業員一人ひとりがイキイキと働き、高いパフォーマンスを発揮できる状態をつくり維持するかは、頭を悩ませるテーマではないでしょうか。
近年、「ウェルビーイング」という概念が職業生活の文脈でも注目され、普及が進みつつあります。一方で、その抽象性ゆえに「甘さ」や「ゆるさ」を助長するものと受け取られ、競争力を損なうのではないかと懸念する声が少なくないのも事実です。
本セミナーでは、最新のウェルビーイング研究に基づくエビデンスを踏まえつつ、「理念にとどまりがちな抽象概念としてのウェルビーイング」を、いかに戦略性のあるマネジメント対象へと転換していくかを解説します。あわせて、ウェルビーイングを推進する国際規格ISO 25554のガイドラインにも触れながら、実務に落とし込むための視点やヒントをご紹介します。

このような方におすすめです

意欲的な若手を採用するためのポイントを知りたい

ワーク・モチベーションや働きがいを高めるメカニズムを知りたい

従業員のエンゲージメントを高めるプロジェクトの進め方を知りたい

登壇者

上席主任研究員
井上 亮太郎
Ryotaro Inoue

大手総合建材メーカーにて営業、マーケティング、PMI(組織融合)を経験。その後、学校法人産業能率大学に移り組織・人材開発のコンサルティング事業に従事した後、2019年より現職。人や組織、社会が直面する複雑な諸問題をシステマティック&システミックに捉え、創造的に解決するための調査・研究を行っている。

Day2】 2026/2/20(金) 14:00~15:00
新卒就活はどう変わったのか? 調査データから見えてきた採用のヒント

近年、新卒採用を取り巻く環境は大きく変化しています。採用活動の長期化や学生の価値観の変化、企業側の採用負荷の増加など、従来の採用モデルでは対応が難しい課題が顕在化しています。また、インターンシップの役割や情報収集手段の変化など、採用戦略の再設計が求められる時代になっています。こうした背景を踏まえ、企業は「どのように自社の情報を学生に伝え、採用し、育てるか」を改めて考える必要があります。さらに、学生の就活意識や企業理解のポイントも変わりつつあり、採用活動におけるコミュニケーションの質が重要になっています。
本セミナーでは、最新の調査結果を基に、新卒採用と就活の変化を整理し、企業が今後取り組むべき方向性について具体的な示唆をお伝えします。

このような方におすすめです

近年の新卒採用の動向を把握したい

就活生の価値観や行動の変化を理解したい

新卒採用活動の改善ポイントを見つけたい

登壇者

研究員
児島 功和
Yoshikazu Kojima

日本社会事業大学、岐阜大学、山梨学院大学の教員を経て、2023年4月より現職。大学教員としてはキャリア教育科目の開発・担当、教養教育改革、教員を対象とした研修運営などを担当。研究者としては、主に若者の学校から職業世界への移行、大学教職員や専門学校教員のキャリアに関する調査に関わってきた。

Day2】 2026/2/20(金) 16:00~17:00
教えられていないから教えられない、OJT劣化は日本社会の構造的な問題

人的資本経営が注目される中で、人材育成においては情報開示を意識し、投資実態が数量で表現しやすいOff-JTを重視する傾向が見られます。一方で、昨今のOJTは、前年踏襲の運用や担い手・時間の不足など、質的・量的な劣化が見られます。
本来の教える側の人が「教えない」ことで、教えられる側が「育たない」ことになり、育てられていない人がいずれ教える側になった時に「教えられない」ため、教えられる側に「育たない」人が生まれ、それが連続していくという「負の連鎖」が起きています。
本セミナーでは、OJTが劣化している構造を整理した上で、負の連鎖を引き起こす「現場任せのOJT」を見直し、意図的・計画的な「戦略的OJT」へと転換する考え方を事例とともに紹介します。

このような方におすすめです

若手の離職が止まらない、成長の二極化に課題を感じ、有効な方法を知りたい

現場の管理職が人材育成に関心が薄く、その要因を知りたい

エンゲージメント調査結果の課題が改善されず、手をこまねいている

登壇者

上席主任研究員
佐々木 聡
Satoshi Sasaki

株式会社リクルート入社後、人事考課制度、マネジメント強化、組織変革に関するコンサルテーション、HCMに関する新規事業に携わった後、株式会社ヘイ コンサルティング グループ(現:コーン・フェリー)において次世代リーダー選抜、育成やメソッド開発を中心に人材開発領域ビジネスの事業責任者を経て、2013年7月より、パーソル総合研究所 執行役員 コンサルティング事業本部 本部長を務める。2020年4月より現職。また立教大学大学院 客員教授としても活動。

【お申し込み特典】特別動画01
フォロワーシップはどう育むか 「リーダーの右腕」の力が組織を変える

管理職の負荷が高まり続ける一方で、組織の成果を左右する「非管理職層」の存在感はこれまで以上に増しています。実際、職場の推進役となるのは必ずしも管理職だけではなく、日々の業務を担う「普通の従業員」がどれだけ主体的に動き、周囲を巻き込み、チームの方向性を支えられるかが、組織のパフォーマンスを大きく左右します。いわば「リーダーの右腕」になるようなフォロワーシップの重要性です。
本セミナーでは、最新の調査知見を基に、フォロワーシップの実態と現場に潜む課題を立体的に整理します。さらに、求められるフォロワーシップの力──自律性、巻き込み力、建設的な進言など──をどのように人事制度や評価、日々のマネジメントの在り方に組み込み、継続的に育成していくかを具体的に解説します。管理職だけに依存しない、組織全体で力を引き出す仕組みづくりを考えていきたいと思います。

このような方におすすめです

管理職だけに現場運営が集中し、非管理職層の主体性を引き出せていない

一般社員のフォロワーシップをどう評価・育成すべきか明確な基準がない

組織全体で自律的に動ける人材を増やす仕組みをつくりたい

登壇者

主席研究員 執行役員 シンクタンク本部長
小林 祐児
Yuji Kobayashi

上智大学大学院 総合人間科学研究科 社会学専攻 博士前期課程 修了。NHK 放送文化研究所に勤務後、総合マーケティングリサーチファームを経て、2015年よりパーソル総合研究所。労働・組織・雇用に関する多様なテーマについて調査・研究を行う。専門分野は人的資源管理論・理論社会学。著作に『罰ゲーム化する管理職』(集英社インターナショナル)、『リスキリングは経営課題』(光文社)、『学びをやめない生き方入門』(テオリア)、『残業学』(光文社)など多数。

【お申し込み特典】特別動画02
生成AIはなぜ職場に広がらないのか 調査から読み解く普及へのヒント

生成AIの登場以降、技術革新の話題は尽きず、企業でも各業界・職種で導入が進んでいます。一方で、「導入したものの現場ではほとんど使われていない」という声も少なくありません。
パーソル総合研究所が実施した調査から明らかにしたのは、生成AIの利用実態とレディネス(準備度)の全体像、多くの企業が直面する普及の壁、そして利用が広がる企業に共通する特徴でした。
本セミナーでは、生成AI利用者と非利用者の間に存在する心理的・行動的な違い、統制が強すぎるガバナンスの影響、学び合い・共有文化が利用促進に果たす役割を示し、レディネス向上に向けて企業が取り得る具体的な打ち手を整理してお伝えします。生成AIの普及が進まない背景を理解し、職場での活用を加速させたい方に向けて、実務に直結する視点とヒントを提供します。

このような方におすすめです

生成AIを導入したが、現場で利用が広がらず、レディネスや普及条件を客観的に理解したい

ガバナンスや統制が強すぎて、かえって利用を阻んでいる可能性をデータから検証したい

学び合い・共有文化が生成AI活用をどう押し上げるのかのヒントを得たい

登壇者

研究員
田村 元樹
Motoki Tamura

大学卒業後、2011年に大手医薬品卸売業社へ入社。在職中に政府系シンクタンクへ出向。その後、千葉大学予防医学センター特任研究員、介護系ベンチャー企業の事業部長などを経験。高齢者を対象としたボランティア活動など多数の調査・研究に携わり、2024年1月から現職。公衆衛生学・社会疫学・行動科学の知見を活かし、働き方などの社会問題の解決に取り組んでいる。

セミナー概要

日時

【Day1】2026/2/19(木)11:00~17:00 受付終了
【Day2】2026/2/20(金)11:00~17:00
【特別動画01・02】お申し込み者限定特典

参加費

無料

会場

オンラインセミナー(Zoom)

対象

企業経営層・経営企画担当者、人事・HR担当者、社会課題・労働市場に関心を持つ方
・経営戦略や組織運営の最新動向を知りたい企業経営者・人事担当者
・リーダーシップ、人材育成、生成AIなど職場課題の解決策を探している方
・労働市場や社会課題に関心を持ち、未来の働き方を考えたい方

注意事項

フォームお申し込み後、視聴用URLを記載したメールをお送りいたします。
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