お知らせ

ATDによる「日本における人材開発トレンドレポート2025」を公開

学習目標と事業戦略の連動、組織変革、人材開発機能の進化に関する最新知見

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公開日:

NPO法人CeFIL(セフィル) / デジタルビジネス・イノベーションセンター(DBIC)および株式会社パーソル総合研究所は、ATD(Association for Talent Development)が主体となり実施された日本における人材開発に関する調査に協賛・協力を行い、このたび「日本における人材開発トレンドレポート2025」を公開しました。

本レポートは、日本国内の人材開発に携わる専門家を対象に実施した調査結果を基に、日本企業における人材開発の現状、直面する課題、そして今後の方向性を多角的に分析した、初のグローバル比較分析レポートです。

本調査では、定量調査データに加え、インタビューおよびフォーカスグループで得られた知見も統合し、定量・定性の両面から包括的に分析を行いました。これにより、日本の人材開発の現在地を明らかにするとともに、企業経営や人材育成に関わるすべての皆さまにとって、今後検討すべき重要論点を整理しています。

調査から見えた主なポイント

本調査では、特に以下の点が明らかになりました。

学習目標と事業戦略の高度な整合を実現している企業はわずか

日本の人材開発担当者のうち、自社の学習目標が事業戦略と「非常に整合している」と回答した割合は16%にとどまり、グローバル調査結果と比較して大きな差が見られました。

直面する重要課題は「組織変革」「リーダー人材育成」「事業成果の測定」

人材開発担当者の40%が「組織変革の推進」を最重要課題の一つとして挙げました。これに「リーダーシップ開発」「人材開発施策における事業成果の測定」が続く結果となりました。

人材開発プロフェッショナルに求められるスキルとのギャップ

ATDの人材開発ケイパビリティモデル(Talent Development Capability ModelTM)で示されている専門的知識・スキル領域に関して、日本の人材開発担当者は多くの分野でスキルギャップがあると回答しています。

日本企業の人材開発に向けた示唆

本レポートは、人材開発専門家が単なる学習コンテンツ提供者にとどまらず、組織の変革を実現する「戦略的パートナー」へと役割を高度化させるための視点を提供しています 。将来に向けた能力開発や、組織の優先課題解決に資するパフォーマンスを発揮していく上で、日本企業が熟慮すべき視点や示唆を提供しています。人事・人材開発部門の責任者、経営層、ならびに実務者の皆さまにとって、自部門の変革を考える一助となる内容です。

調査概要

  • 調査名称:2025年 日本における人材開発トレンド
  • 調査企画・実施:ATD(Association for Talent Development)
  • 調査対象:日本国内の人材開発専門家
  • 調査手法:アンケート調査、インタビュー、フォーカスグループ
  • 協賛:NPO法人CeFIL(セフィル) / デジタルビジネス・イノベーションセンター(DBIC)、
       株式会社パーソル総合研究所

レポートのダウンロード方法

本レポートは、以下のウェブサイトより必要情報をご登録のうえ、ダウンロードいただけます。
デジタルビジネス・イノベーションセンター(DBIC)公式サイト
https://dbic.jp/vision-paper/

組織紹介

ATD(Association for Talent Development)について

人材開発分野において、企業内教育・人材育成・学習開発などに関する調査研究、資格認定、カンファレンスの開催などを行う世界有数の専門家団体です 。120カ国以上の会員を擁し、グローバルな知見を基にした能力開発の標準化を推進しています。
https://www.td.org/

NPO法人CeFIL(セフィル) / デジタルビジネス・イノベーションセンター(DBIC)について

NPO法人CeFILは、日本の産業界の活性化を目的に設立され、その主要事業として「デジタルビジネス・イノベーションセンター(DBIC)」を運営しています。
DBICは、日本を代表する大手企業が参画するオープンイノベーション・プラットフォームであり、DX(デジタルトランスフォーメーション)を通じた社会課題の解決と、それを牽引する経営層及び次世代リーダーの育成・マインドセット変革を支援しています。
スイスのビジネススクールIMDなど海外提携機関とプログラムも実施しています。
https://www.dbic.jp/

株式会社パーソル総合研究所について

パーソル総合研究所は、パーソルグループのシンクタンク・コンサルティングファームとして、調査・研究、組織人事コンサルティング、人材開発・教育支援などを行っています。経営・人事の課題解決に資するよう、データに基づいた実証的な提言・ソリューションを提供し、人と組織の成長をサポートしています。
https://rc.persol-group.co.jp/

お問い合わせ先

株式会社パーソル総合研究所
prc-atdedu@persol.co.jp