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2014.05.27

データで語る雇用『日本の職業能力開発』

本記事では、日本を取り巻く雇用環境や日本の課題をデータとともにお伝えする。
今回のテーマは日本の「職業能力開発」。機関誌「HITO」vol.03『ミドルの未来』ではインタビュー記事などで、学び直しや継続的な職業能力開発の必要性はお伝えしているが、実際にどれくらいの層が学習をしており、それは年代や業界によって差があるのか? データをもとに日本の現状を確認したい。

職業訓練・自己啓発は25~34歳をピークにに下落の一途

平成19年就業構造基本調査(※1)によると、「直近一年間に職業訓練・自己啓発をした」層は全産業平均で36.6%。年齢別にみると25 ~ 34歳をピークに減少し、45 ~ 54歳で60%、55 ~ 64歳で70%もの層が「職業訓練・自己啓発をしなかった」と回答している。
※1:5年に一度実施。次回は平成24年10月1日に行われる。

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職業訓練・自己啓発の実施は産業間に3倍の開き

産業による違いも顕著である。同調査の回答を産業別(図表タテ軸)にみると「職業訓練・自己啓発をした」層が最も高い産業は教育・学習支援(66.5%)。一方、最も低い産業は飲食・宿泊(21.7%)で、その差は3倍以上に上る。しかし、「職業訓練・自己啓発をした」と回答した比率は、正社員比率が上がるにつれて高まる傾向にある。2つの比率を軸にプロットすると、運輸、製造、建設などがむしろ正社員比率の割に職業訓練・自己啓発を行なった比率が低いグループであることがわかる。

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