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2016.08.31

数週間で辞めるアルバイト 早期離職を未然に防ぐには

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スタッフの募集・面接活動の後に店長/管理者が頭を悩ませるのは、1カ月も経たずに退職してしまう「早期離職」の問題だ。どの現場でも、「入店から3日で来なくなった」「1週間で連絡がつかなくなった」といった例はあるだろう。今回の調査でも、入社から1カ月以内で辞めてしまうスタッフは、離職者のうちの22.1%にも上ることが明らかになっている。早期離職は、面接・採用のコストがほぼすべて無駄になってしまうだけでなく、店長や既存スタッフ含めた職場全体を疲弊させてしまう。会社としても現場としても避けたい事態だ。

早期離職の実態

せっかく入ったアルバイトがすぐに辞めてしまう理由はなんだろうか。アルバイト・パートの離職、特に早期で辞めてしまう場合は、店長や会社には本音の理由を言いにくく、実態をつかむのが難しいという問題がある。そこで、今回は客観的なデータとして取得した従業員調査・離職者調査からその実態を明らかにしてみたい。

早期離職原因の2つのポイント

前回も簡単に触れたが、1カ月以内の離職意向と入社後の働き方の相関を見てみると、アルバイトスタッフを早期離職へ導いてしまう大きな要因として、次の2つのポイントが見えてくる。

1.リアリティショック(事前イメージ・想定とのギャップ)
2.仕事中の放置

まず下図より分かるのは、、思ったよりも仕事が忙しい、聞いていた仕事の内容と違うなど、事前の想定とのギャップが早期離職を招いていることだ。休みがとりにくい、希望外勤務があるなどといった忙しさや大変さそのものよりも、「想定外」の忙しさのほうが早期離職への影響が強いことが示唆されている。この入社後のリアリティショックをいかにコントロールするか、面接の重要性が改めて分かる。

早期離職と関連の強い項目
1早期離職と関連の強い項目

また、「職場での放置」の問題も大きい。多忙とスタッフ不足から教育担当をうまくアサインできず、まだ職場に慣れていない新人を「ちょっと待ってて」と放置してしまう、といった光景は多くの現場で見られる。調査では、こうした仕事上の放置の多発が新人アルバイトの早期に「辞めよう」という気持ちを有意に高めてしまうことも確認できた。

よく起こりがちな早期離職を招く項目

上図の大まかなデータを、さらにもう少し細かく分析してみよう。

下の散布図は、「職場での発生率」、つまり職場でどのくらいその事象が起こりやすいかを縦軸に、横軸に上の「早期離職と関連の強い項目(事象)」をおいてプロットしたものだ。つまり、右上のオレンジの象限は「起こりやすく、離職への関連が強い」事象が並ぶ象限左下が「起こりにくく、関連が弱い」事象が並ぶ象限ということになる。

職場で起こりやすい、早期離職に影響する項目
第二回原稿画像2※図はクリックすると拡大します

これを見ると、「入社前のイメージよりも仕事の量が多かった」「厳しい雰囲気だった」は関連度が高く、かつ職場での発生率も高い。多くの職場で改善が必要な項目といえるだろう。

一方、「面接時の説明との仕事量・仕事内容のギャップ」は、発生率は低いが早期離職への関連度が高い「要警戒」の項目といえる。職場によっては、面接者によってやり方の異なる属人的な面接が行われ、一部の面接官の説明が実際の職場とは異なる印象を与えてしまっているケースがある。こうした要警戒の項目に対しても、面接のやり方を平準化するなど会社として取り組んでいくべきだろう。

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