将来直面する可能性のある現実に目を向け、「働き方」とその「意味」を考える
パーソル総合研究所の調査では、2025年には583万人の労働力が不足するという結果が出ました。
この労働力人口不足を解消するためには、働く女性を増やす、外国人労働者を雇用する他にシニア層の活躍が不可欠となってきます。一方で、日本企業の中で大きな割合を占めているはずのミドル・シニア層に目を向けてみると、終身雇用の終焉、役職定年の導入を始め、これまでの様々な人事施策の影響からパフォーマンスが停滞しがちであるという現実があります。より高い生産性が求められている昨今、これらのミドル・シニア層が単に「活用」されるだけではなく、「躍進」していく必要があるのです。
50代に訪れる役職定年等の大きなキャリア・トランジション(転機)を乗り越え、その後も躍進し続けるためには、役職定年等を経験する前段階でのキャリア設計や学び直しなど「事前準備」が重要な鍵を握ることがわかっています。キャリアの棚卸や強みの発見など、従来のプログラムとは一線を画し、自分のキャリアに生じうる事象をリアルに考えるために、シナリオ・プランニング的要素を取り入れながら、将来直面する可能性のある『想定したくない現実』に目を向け、「働き方」とその「意味」を広い視野で考える機会を提供します。さらに、ケース事例を用いながら、調査結果から明らかになった躍進行動要素を促すストーリーのケース事例を用いながら、具体的な行動計画を考えるプログラムとなっています。
| 1日目 | ● 人事トップからのメッセージ |
|---|---|
| 2日目 | ● DAY1 振り返り |
パーソル総合研究所では法政大学大学院石山恒貴先生をプロジェクトリーダーに迎え、ミドル・シニア層(ミドル:40〜54歳/シニア:55〜69歳)2,300名に対し、就業意識や躍進の実態に関する大規模なアンケート調査を実施。躍進を促進・阻害する要因を明らかにしました。その結果、共通する5つの特性があることがわかりました。

法政大学大学院 政策創造研究科 教授
石山 恒貴 Nobutaka Ishiyama
一橋大学社会学部卒業、産業能率大学大学院経営情報学研究科経営情報学専攻修士課程修了、法政大学大学院政策創造研究科政策創造専攻博士後期課程修了、博士(政策学)。一橋大学卒業後、日本電気(NEC)、GE(ゼネラルエレクトリック)、バイオ・ラッド ラボラトリ-ズ株式会社執行役員人事総務部長を経て、現職。人材育成学会理事。NPOキャリア権推進ネットワーク研究部会所属。
CONTACT US
こちらのフォームからお問い合わせいただけます
SEMINAR & EVENT
人と組織に関する幅広いテーマのセミナー・イベントを行っています。
また、課題解決に役立つ無料の資料・動画もご用意しています。
{{params.not_modal_url| }}
{{params.useful_modal_movie| }}
{{label}} {{date}}
{{params.not_modal_url| }} {{params.useful_modal_movie| }}{{label}}{{date}}
%s
}} {{params.list_training_type|%s
}} {{params.list_training_price|%s
}}