APAC労働市場
就業・成⻑実態調査
2018

パーソル総合研究所では、APAC（アジア・パシフィック）14の国・地域の人々がどのように働き、働くことを通じた成長をどのように捉えているかなどを知るために、APAC14の国・地域の就業している人を対象にした調査を実施しました。
14の国・地域のデータを比較すると、地域ごとの傾向や日本の特異性が見られましたので象徴的なデータをいくつかご紹介します。

※その他のデータはページ下にあります調査データ集をご参照ください。

OVERVIEW

調査概要

調査対象国	APAC14の国・地域【東アジア】日本、中国（上海）、韓国、台湾、香港【東南アジア】タイ、フィリピン、インドネシア、マレーシア、シンガポール、ベトナム【南アジア】インド【オセアニア】オーストラリア、ニュージーランド＊中国以外は全土での実施、日本は「働く1万人の就業・成長定点調査2018」として別途実施（2018年2月実施/インターネット調査）
調査対象	20~69歳男女、就業している人（ホワイトカラー層）、対象国に3年以上在住
調査時期	2018年1月26日～3月15日
調査方法	個人に対するインターネットによるアンケート調査
主要調査項目	基本属性、働き方、労働に関する価値観、転職状況、働くことを通じた成長、グローバル地域就業意向など

RESULT

調査結果

多様な働き方に対する受容度を見てみると、14の国・地域の平均よりも高いのはオセアニアや東南アジア、インドで、東アジアは低い傾向が見られました。中でも日本と韓国は低い結果となっています。
また、東南アジアやインドは、働くことを通じた成長を重要だと考える割合と成長を実感できている割合が高く、管理職を目指す人の割合も高いなど上昇志向が感じられます。
一方日本は、働くことを通じた成長が重要だと考える割合は80%を超えているものの、成長を実感できている割合は55.8%にとどまっており、そのギャップは14の国・地域の中で最も大きくなっています。また、管理職意向（21.8%）や社外での学習・自己啓発している割合（13.7%）は最も低いものの、何歳まで働きたいかという問いには最も高齢（63.5歳）という結果となりました。