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コールセンター応対品質向上研修

言葉づかいや正しい敬語の使い方といった基本のマナー・電話応対スキルだけでなく、共感力、理解力、提案力など、コールセンターの応対に対するお客様からの要望レベルは年々高まっており、センターの対応力の差が、企業の業績に大きく影響するようになっています。
私たちパーソル総合研究所では、多くのコールセンターの応対品質向上の教育研修を行なっております。貴社・貴センターの課題・状況に合わせ、センター全体の持続的な対応品質向上に向けて、現状分析からポイントを押さえたトレーニング、フォローアップまでトータルに提案します。

貴社の課題に合わせて、お選びください

貴センターの課題、受講者様の課題に合わせて、研修のスタイルをお選びください。

  • 一度に受講できる対象者が5〜6名まで
  • 受講者を研修会場に行かせる形の研修を探している
  • まずはどのような研修か試してみたい
  • 受講対象者が7〜8名以上
  • 自社に合った内容や日程で実施したい
  • 自社の課題に合わせてカスタマイズして欲しい

コールセンター強化のための公開研修

公開研修の開催概要

コールセンターの応対品質を向上させ、ビジネスの成果を上げるための研修をご提供いたします。1名様から受講できます。貴センターの課題、受講者様の課題に合わせてお選びください。

講座名受講対象内容日程
インバウンド応対力アップ【基本編】
オペレーター<新人> オペレーター<中堅>
SVトレーナー マネージャーセンター長
コールセンターのオペレーターに求められる顧客志向の考え方と基本的な応対スキルを実践的な内容でトレーニングします。
【講師】中原 香苗
2018年 5月9日(水)
2018年 7月4日(水)
2018年 9月12日(水)
2018年11月1日(木)
2019年 1月10日(木)
インバウンド応対力アップ【応用編】
オペレーター<新人> オペレーター<中堅>
SVトレーナー マネージャーセンター長
顧客心理を理解し、顧客と関係を構築するためのワンランク上の傾聴スキルや具体的な表現の技術を磨きます。
【講師】中原 香苗
2018年 6月6日(水)
2018年 8月8日(水)
2018年10月3日(水)
2018年12月5日(水)
2019年 2月7日(木)

最も適している 適している 適していない

コールセンター強化のための公開研修の特徴

パーソル総合研究所のコールセンター強化のための研修は、受講者満足度のアンケートで常に高いスコアを得ています。それには、次のような理由があるからです。

"具体的なスキル"と"意識"をともに高めるプログラム

オペレーター向けの研修においては、理論よりも具体的な「会話トレーニング」を通じて、顧客志向などの「意識」面に気づきを与えていきます。実際の現場で役に立つスキルと、土台となる意識面をともに高めていく研修プログラムが設計されています。


コールセンター教育のプロフェッショナル講師が指導

コールセンターでの教育研修に精通した講師が担当します。経験に裏打ちされた講義内容は、受講者に深い共感を与えるとともに、受講者それぞれの抱える問題の本質を理解したフィードバックやレクチャーが可能となります。公開研修でありながら、個々の問題を解決することが可能です。受講者の講師に対する信頼が、受講態度はもとより、研修後の職場実践へのモチベーションに影響を与えます。


講師派遣型(カスタマイズ)コールセンター研修

コールセンター向けカスタマイズ教育メニュー

パーソル総合研究所は、センター内の教育課題について、包括的かつ継続的にサポートいたします。貴センターの課題・状況に合わせ、カスタマイズ提案いたします。

パーソル総合研究所の特徴

貴社センターの課題と状況にぴったりとフィットした、継続的な取り組み支援施策をご提案することが可能です。

コールセンター専門の豊富な講師陣

SVとしての実務経験の豊富な講師、コールセンタービジネスのマネジメント層として活躍していた講師、コールセンターの支援に特化したコンサルティングファームなど、業界に精通した豊富な講師陣から、貴社センターの課題と状況にフィットした講師を選定します。現場の経験・視点はもちろん、上流工程や経営の視点を持ったトレーニングや業務支援が可能です。また、受講者の講師に対する信頼が、受講態度はもとより、研修後の職場実践へのモチベーションに影響を与えます。


徹底したカスタマイズ対応と、有機的につながりのあるご提案

貴社ビジネスのゴール、センターの戦略・方針、オペレーターの特長、組織風土などにあわせて、貴社に最適な施策、トレーニングプログラムを設計(カスタマイズ対応)することができます。散発的なモニタリングや研修では効果は限られてしまいます。長期に継続して取り組むべき「センターの改革」 「ビジネスの成果」「人材育成」という課題を見据えて、各施策が改善に向けて有機的につながり、効果を発揮するご提案をいたします。


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